次なるVRビジネスのターゲットはリア充？

2016年はVR元年と呼ばれ、『Oculus Rift』や『HTC Vive』などのハイエンドなものから『Gear VR』などのスマートフォンを用いたものまで、さまざまなヘッドマウントディスプレイ（以下、HMD）が普及しはじめている。

しかし、一般的な人々の間ではまだまだVRは縁遠い状態にあり、VRコンテンツの販売・購入をしている人はそれほど多くない。

今回のパネルディスカッションでは、ジャーナリストで、VR開発者のためのファンドを行っているTokyo VR Startupsの取締役も務める新清士氏が司会を務め、VRコンテンツの開発や運用など第一線で活躍する人々を招いて、VRコンテンツの現状について語られた。

司会の新清士氏は、VRコンテンツの開発も行うよむネコの代表も務めている

それぞれの国のゲームの開発環境が、日本とどう違うのか？

最初に登壇者の自己紹介が行われた。

小山氏と田宮氏は、店舗型VRアクティビティ「VR ZONE Project i Can」（以下、VR ZONE）にプロジェクトの立ち上げから携わり、店舗型のVRコンテンツの運営を通して、VRの普及に努めてきた。

長年、アーケードゲームの開発に携わってきた小山氏が手掛けてきたタイトルたち。VR ZONEにもエグゼクティブプロデューサーとして立ち上げから参加している

田宮氏もVR ZONEに立ち上げから参加しており、各アクティビティのディレクションを担当している

コロプラではVRコンテンツの開発に力を入れており、小林氏はVRコンテンツ開発チームのマネージャーとして、VRコンテンツの開発に携わっている。

『白猫プロジェクト』の移植のほか、『Dig 4 Destruction』などのオリジナルのVRコンテンツをリリースしている

VR ZONEを訪れる人の多くは20～30代

パネルディスカッションの冒頭、新氏から、それぞれのコンテンツのターゲット層について質問があった。

これまでVRコンテンツというと、元からVRに関心が高かった一部の人たちばかりがターゲットになるパターンが多かったが、小山氏によれば、VR ZONEでは、20～30代のカップルなど、これまでVRにまったく触れたことのないような層をターゲットにしているという。

「ターゲットはリア充です」とおどける小山氏。VR ZONEを訪れる人は平日は従来のVRコンテンツに興味がある層が多いが、土日にはまったくVRと縁遠かった人たちが多く足を運ぶらしい

田宮氏によると、PlayStation VRが発表されたことで、これまでVRコンテンツに触れてこなかった人たちの間でもVRへの関心が高まってきているそうだ。

「自分たちの世代はVRがっかり世代だから……」と話す小山氏。まだ40代以上の層にはVRに対して抵抗がある人も多く、VR ZONEの立ち上げでもVRを理解してもらうために苦労したが、社長の大下氏がVRに理解があり、実現できたという

そして、家庭用のVRコンテンツを制作する小林氏は「まだ、家庭にハイエンドのVRコンテンツを楽しめる環境を持っている人は少ない」と話す。

現状は小さいVR市場で、ユーザーからフィードバックを受けつつ、技術力をつけているところであるが、最近ではTBSや日本テレビのイベント会場などに出展し、VRに触れたことがない人たちにも自社のコンテンツを触れてもらう活動も行っている。

VRを触ったことがない人は知見の宝庫

これまでVRに触れてこなかった人たちに対して、VRコンテンツを提供することには大きな意義がある。

小林氏によれば、「毎日、誰かが壁や床にコントローラーをぶつけている」と開発現場ですら、テストプレイヤーは予想外の動きを見せるという。

しかし、田宮氏は「VRを知っている人は、没入しながらも、頭の中でこれが仮想空間であることを知っているので、驚き方や動きも想定内に収まっている」と話す。

登壇者によると、VRを知らない人は本当に自分がゲームの世界にいると錯覚するため、開発者の予想もしなかった動きをするという。

たとえば、高いところを歩く体験をする『高所恐怖SHOW』を体験した人の中には、ビルから飛び降りる体験をするため、いきなり頭からマットに飛び込んだ人がいたほか、スキーをする『スキーロデオ』では、ゲーム中で岩にぶつかりそうになった瞬間に、無意識のうちに後ろに大きく跳んだ人がいたという。

そのため、サービスを開始当初は、運営側もユーザーがどのような行動をとるか探り探りの状態で、1日20人と来場者数を制限していたのだ。

しかし、次第にユーザーがどのような行動をとるかのデータがそろい始め、対処法ができてきたことで現在は倍の来場者を入れられるようになってきていると田宮氏は話す。

VR ZONEに来場した人たちの予想外な動きの例を話す小山氏と田宮氏。例えば、歩き回るコンテンツのプレイヤーは周囲を見回すのに対し、椅子に座ってプレイするコンテンツのプレイヤーは正面しか見ないという

ユーザーの行動データの収集から次なるVRコンテンツへ

さまざまなユーザーのプレイデータを収集していくことで、現在もまだVRコンテンツは発展途中。

たとえば、小林氏はハンドモーションコントローラーを使ったゲームの開発の際に、プレイしている最中は楽しいが、腕が疲れやすく、気が付けばスタッフがみな普通のコントローラーでデバッグを行っていたという例を挙げ、いくら楽しくてもこのままではハンドモーションコントローラーは普及しないかもしれないと予測。

また、VR酔いに対しても年々軽減されるようになっており、かつてはテストプレイをするたびに酔ってしまうため、開発室内では誰もプレイしたがらなくなってしまったり、酔い止めを飲みながらテストしたりしていたが、VR酔いに対する知見も集まり、それほど酔うことはなくなったという。

実際にユーザーが歩き回るゲームを作る場合、特にVR酔いが発生するリスクが高まるが、視界に入る情報量を少なくするなど酔いにくくする工夫があると小林氏は話す

今後は、もっとスピーディー動き回る体験をさせるため、風圧やGを感じさせる工夫が必要になると小山氏は話す。

ゲーム性と体験性は両天秤

コロプラはVRコンテンツを制作する際、「ゲーム性」と「体験性」のどちらを軸にするかを最初に話し合うという。

それは、ゲームとして面白くなってしまうほど、VRの体験性が薄れてしまうためだ。

VR ZONEでも同様の事例があるようで、「脱出病棟Ω」ではゲーム中にクイズが出てくるシーンがあるが、本来はもっとクイズが多かったらしい。

しかし、クイズが多くなり、ユーザーが頭を働かせるようになるほど、VRの恐怖心が薄れてしまい、ホラーなのに怖くなくなってしまったという。

ユーザーが何度でも遊んでくれるリピート性を重視していた小山氏も、これを受けてクイズを大幅に減らす決断をした。

VRコンテンツは現状、驚かすことが主眼にあり、ゲーム性が高いコンテンツは少ないと筆者も思っていた。VRの体験性とゲーム性の両立はいまだに難しいという現実があるようだ。

VR普及のカギを握るのは子どもたち

最後に新氏は「5年後、VRはどうなっている？」と登壇者に質問した。

小山氏は、「スキーに行く代わりにVRでスキーをする」というようなレジャーの代替物として普及していくのではないかと予測。

田宮氏は、「VRが普及しても、大掛かりな仕掛けを使った店舗型のVRアクティビティは残っているだろう」と話す。

小林氏は「一家に1台HMDがあるようになってほしい」と希望を述べた。

小山氏は、PlayStation VRは現在まだ13歳以上からしか遊べないが、子どもが遊べるVRが登場したときに、急激に広まると予測する。また、スマホがゲーム機としての側面を強くして言っているように、HMDもゲーム機として普及していくだろうと話した。

新氏も「スマホは元年といわれた年から3年後に大きな変化が起きた。VRも同様にこれから3年で大きな変化が起きるのではないか」と予言する

VR元年といわれているが、まだまだVRの普及は遠い。しかし、すでに普及に向けての芽は出始めているのかもしれない。これからどのようなVRコンテンツが登場し、人々を驚かせてくれるのか注目したい。