OSのアップデートとパフォーマンス

現在、私たちが利用しているスマートフォンは、iOSやAndroidといったOS（Operating System）が組み込まれ、それぞれのプラットフォームに対応したアプリ（アプリケーション）が動作している。

この仕組みはパソコンも同じで、WindowsやmacOSなどがそれぞれのハードウェアで動作している。これらのOSは、それぞれのハードウェアが動作するための土台となるソフトウェアで、「基本ソフト」などと呼ばれることもある。

このOSは、ハードウェアの出荷後も改良や修正が続けられ、ある程度のタイミングになれば、アップデートが行なわれる。不具合の修正などを中心とした「アップデート」をはじめ、OS全体を更新するような「バージョンアップ」も実施される。

ただし、いつまでも1つのハードウェアでOSのバージョンアップが続けられるのではなく、ハードウェアの性能的な限界が来れば、そのハードウェア向けのOSの更新はストップし、一定期間後にはサポートも打ち切られる。

また、パソコンの例を見てもわかるように、一般的にバージョンアップなどによって、OSが更新されると、ハードウェア全体の動作が遅くなるケースがある。俗に「動作が重くなる」と言われるが、これは機能追加や修正などにより、必要とされるメモリ容量が増えることなどの影響が大きい。

今回のiPhoneのiOSアップデートによるパフォーマンス低下は、こうした事例とは別物の話になる。

昨年12月に海外のニュースサイトで報じられた内容によれば、一部のiPhone 6sにiOS 10.2.1以降をインストールすると、バッテリーの状態によって、パフォーマンスが強制的に下げられ、負荷を減らすように設計されていることが確認されたという。

具体的には、iPhone 6sにiOS 10.2.1以降をインストールすると、ベンチマークテストのパフォーマンスが低下したが、内蔵バッテリーを交換すると、ベンチマークテストの値が改善したという内容だった。これは高負荷時に意図しないシャットダウンを避けるための措置だという解釈がある一方、アップルが意図的にパフォーマンスを下げて、新機種への買い換えを促しているのではないかという指摘があり、一部の消費者が訴訟を起こすなど、大きく注目を集めることになった。

その後、12月末にアップルから「iPhoneのバッテリーとパフォーマンスについて、お客様にお伝えしたいこと」というリリースが発表され、iPhone 6/6 Plus、iPhone 6s/6s Plus、iPhone SEについてはiOS 10.2.1へのアップデートに伴い、意図的にiPhoneのパフォーマンスを抑えていたことを認めた。

ただし、これは買い換え促進などを狙ったものではなく、バッテリーが一定以上、劣化したiPhoneではゲームアプリなど、負荷の高い環境で予期せぬシャットダウンが起きてしまうことがあるため、それを回避するために、こうした措置を執ったという。

iOS 10.2.1で導入したバッテリー劣化時のパフォーマンス抑制の仕組みは、ユーザーからも一定の評価が得られたとして、iOS 11.2では対象機種をiPhone 7/7 Plusに拡大していることも明らかにされた。

そして、今回のiPhoneのiOSアップデートによるパフォーマンス低下騒動に伴い、ユーザーに懸念を与えてしまったことを鑑み、アップルではバッテリー交換が必要なiPhone 6以降のユーザー全員を対象に、保証対象外のiPhone（AppleCare＋ for iPhoneの期間が終了したもの）のバッテリー交換を通常8,800円で提供しているところを3、200円で提供することが発表された。

また、2018年1月にはiPhoneのバッテリーの状態をユーザーが確認できる新機能をiOSに実装し、iOSのソフトウェアアップデートによって提供することも合わせて発表されている。

不十分だったバッテリー交換修理への対応

アップルからの正式なアナウンスとバッテリー交換対応の減額によって、ひとまず騒動は落ち着きを見せているが、今回のアナウンスに至るまでの経緯については、当初からいくつかの問題点が指摘されていた。

まず、アップルの「予期せぬシャットダウンを避けるため」という主張は、ちょうどiPhone 6で同様の不具合が起きていたこともあり、1つの解決策として理解できるものだが、やはり順序を間違えてしまった感は否めない。元々、iPhoneは他のプラットフォームに比べ、OSの仕様が一部、公開されないなどの制限があり、ユーザーからもバックグラウンドでどういう処理をしているのかなど、動作が見えにくい部分があると言われている。

もし、今回のような措置を執るのであれば、最初にバッテリーが劣化している場合に予期せぬシャットダウンが起きることを明らかにし、次にiPhoneのバッテリーが劣化しているかどうかををユーザーが把握できる環境を明示すべきだった。

こうした周知を経た上で、ユーザーに対し、「予期せぬシャットダウンが起きるので、パフォーマンスを抑制するかどうか」を選択させるなり、アナウンスをした上でパフォーマンスを抑制する仕様に変更するなりが本来の取り組み方であったはずだ。

しかし、実際にはユーザーに対する周知を怠り、iOSのパフォーマンス抑制の仕組みを告知しない形で組み込んでしまったため、ユーザーから「買い換えを促進させているのでは？」という余計な疑心暗鬼を生んでしまったわけだ。

次に、内蔵バッテリーの扱いも気になるところだ。現在、ほとんどのスマートフォンはバッテリーが本体内部に固定されてる仕様を採用しているため、バッテリーに何らかの問題が起きれば、基本的には交換修理を依頼することになる。

同時に、現在のスマートフォンに採用されているリチウムイオンバッテリーは高エネルギーで長時間の利用が可能である一方、利用期間が長くなると、化学的経年劣化が進み、フルに充電しても使いはじめると、すぐに放電してしまうなど、十分な性能を発揮できなくなってしまうことがある。

そうなると、ユーザーはバッテリーを交換するしかないわけだが、内蔵バッテリーの修理を依頼するとなると、ユーザーは手元からスマートフォンが一時的になくなってしまうため、どうしてもバッテリー交換修理を見送ってしまいがちだ。中にはバッテリーが劣化してもモバイルバッテリーを常に接続した状態で使い続けようとするユーザーもいるくらいだ。

もし、バッテリーの交換修理が頼みやすい環境が整っていれば、こうした無茶な使い方をせずに、ユーザーは機を見て、バッテリーの交換修理に踏み切ることができたはずだ。しかし、国内ではiPhoneの修理がアップルストアへの持ち込みか、アップルへの配送修理しか選べないと思っている人が意外に多いようで、アップルの正規サービスプロバイダへの持ち込み修理が可能であることがあまりユーザーに認識されていない。

ここ1～2年でようやく街中でもiPhone修理の看板を掲げる店舗を見かけたり、インターネットでも広告や記事を見かけるようになってきたが、国内は諸外国に比べ、リペアビジネスの浸透がまだまだ不十分な印象だ。ちなみに、機種と環境にもよるが、固定式の内蔵バッテリーは通常、1～2時間もあれば、交換修理ができると言われている。

さらに、交換修理に伴う料金も気になるところだ。今回のアナウンスでは、バッテリーの交換修理を通常8,800円で受け付けているところを5,600円減額し、3,200円で提供するとしている。

通常の半額以下の料金に抑えられていることは、ユーザーとしては歓迎したいところだが、考えてみれば、iPhoneはハードウェアの仕様を世界共通で提供しているため、他機種に比べ、バッテリーそのもののコストは抑えらていれるはずだ。

今回の3,200円という修理費用について、あるメーカー関係者は「製品によって、構造が違うため、一概に比較できないが……」と前置きしたうえで、「3,200円という費用は（収益的に）マイナスになるほどの安さではないはず。ましてや台数を考えれば……」と話しており、アップルの規模であれば、十分に無理のない金額であるという見方を示している。

もし、アップルが今回のアナウンスで述べているように、本当に「ユーザーがiPhoneをできるだけ長く使えるように設計することはその重要な要素の1つです」と考えているのであれば、なぜバッテリーの交換修理なども含めたサポート対応にもっと早く取り組まなかったのだろうか。iPhoneは国内で半数近いシェアを占めていると言われているが、修理を含めたサポート体制は必ずしも十分ではないという指摘もあり、今後の改善が望まれる。

いずれにせよ、国内でも3,200円でのバッテリーの交換修理は受付が始まっており、まもなくバッテリーの劣化状態を確認できるiOSのアップデートも提供が開始される見込みだ。iPhone 6以降の対象機種を持つユーザーは、タイミングとバッテリーの劣化状態を確認しつつ、適切な時期にバッテリーの交換修理を検討することをおすすめしたい。