現在、国内市場では各携帯電話事業者の回線契約数が1億3,000万を超えるところまで普及したが、総務省の統計によれば、昨年9月末現在、MVNO各社が提供するSIMカードを主としたサービスの契約数は934万回線となっており、市場全体のシェアは5％を超えるところまで拡大した。前年同月比でも42.1％増を記録しており、順調な成長ぶりに見える。

しかし、その一方で、昨年来、「格安SIM」「格安スマホ」を中心としたMVNO各社の成長に陰りが見えている。

たとえば、昨年9月、FREETELブランドで格安SIM＆格安スマホを展開していたプラスワン・マーケティングは、格安SIMの事業を楽天モバイルに売却し、昨年12月には民事再生手続き開始申し立てを行い、事実上、倒産した。

現時点ではまだ明確な情報はないが、同社のほかにも事業の売却や統合などを検討中のMVNOもあるとされ、今後、MVNO各社は淘汰の時代に入ると言われている。

拡大するMVNO包囲網

こうした状況を生み出した背景には、MVNO各社に対抗する施策や勢力が一気に増えてきたことが挙げられる。

たとえば、昨年、各携帯電話事業者は「格安SIMつぶし」とも言える割安な料金プランを相次いで打ち出した。NTTドコモは対象機種を購入した場合、月々サポートなどの端末購入補助を適用しない代わりに毎月1,500円を割り引く「docomo with」という割引サービスをスタートさせている。

NTTドコモでの登録上、その機種を使い続けている限り、1,500円の割引は継続するため、同じ機種を使い続けるユーザーだけでなく、SIMフリースマートフォンに乗り換えたいユーザーも割安に使えるというメリットを持つ。

auも毎月割による端末購入補助を適用しない代わりに、割安に利用できる新しい料金プラン「auピタットプラン」「auフラットプラン」の提供を開始しており、こちらも順調に契約数を伸ばしている。

攻勢を強めるサブブランド勢

また、「格安SIM」「格安スマホ」が注目を集め、MVNO各社が販売を伸ばしている中、この流れに乗じて、うまく市場でシェアを伸ばしたのが「Y!mobile（ワイモバイル）」と「UQ mobile（UQモバイル）」だ。

この2つは「格安スマホ」のブランドとして認識されていることが多いが、いずれも他のMVNO各社とは少し立ち位置が違い、各携帯電話事業者の「サブブランド」として扱われている。

ワイモバイルはかつてのイー・モバイルを継承し、ウィルコムのPHS事業を吸収した携帯電話サービスだったが、すでに会社そのものはソフトバンクと統合されており、現在はソフトバンクとまったく同じネットワークを利用するもう1つのブランドという位置付けになる。「1つの携帯電話会社なのに、割安なブランドがあるのは不自然では？」という指摘もあるが、ファミリーレストランで言えば、「すかいらーく」と「ガスト」のような関係と同じと考えれば、わかりやすいだろう。

UQモバイルはWiMAXなどのモバイルブロードバンドサービスを提供するUQコミュニケーションズが提供するサービスで、免許取得時の制限により、KDDIの出資は1/3に押さえられている。

UQコミュニケーションズはもともと、「UQ WiMAX」のサービスのみを提供していたが、KDDIがMVNO事業に参入する各社をサポートするために設立されたKDDIバリューイネーブラーという会社が統合され、現在のUQモバイルのサービスが継承されている。

UQモバイルは、人気女優3人をキャラクターに起用したプロモーションを展開。左から順に、永野芽郁、深田恭子、野坂章雄代表取締役社長、多部未華子

KDDIは「au」というブランドで携帯電話サービスを提供しているが、UQモバイルはKDDIのもうひとつのサービスブランドという位置付けになる。

この2つのサブブランドが他のMVNO各社が提供する「格安SIM」「格安スマホ」に比べ、大きなアドバンテージがあると言われるのはネットワークと資金力だ。

MVNO各社の「格安SIM」「格安スマホ」は月々の料金が割安に設定されている半面、時間帯によって、通信速度が低下すると言われており、「格安SIM」「格安スマホ」が浸透してきた最近では、朝夕の通勤通学の時間帯、ランチタイムなど、多くのユーザーが利用する時間帯は、通信速度の低下が著しいと言われている。

ところが、この2つのサブブランドはこうした時間帯でも通信速度が低下することが少なく、各携帯電話事業者と変わらない安定したパフォーマンスが得られると言われている。

ワイモバイルについては利用しているネットワークがソフトバンクと同じため、ソフトバンクのスマートフォンとパフォーマンスは基本的に変わらない。

UQモバイルはauのネットワークを借り受けるMVNOの立場だが、他のMVNOよりもはるかに広い帯域のネットワークを借り受けていると言われている。

そうなれば、当然、接続料が高くなるが、UQモバイルを運営するUQコミュニケーションズはauに対し、WiMAX 2＋のネットワークを貸し出す立場でもあるため、自らも接続料の収入があり、それと相殺できるくらいの接続料は投入できるわけだ。

資金面については、両ブランドともテレビCMを流し、さまざまなメディアにも広告展開を行なっている。そればかりか、販売施策も各携帯電話事業者並みか、それ以上と言われており、たとえば、ワイモバイルは家電量販店でSIMカードのみを契約したとき、その店舗で販売されているSIMフリースマートフォンを数万円分を割り引いたり、キャッシュバックを提供するケースもある。

UQモバイルも契約者に対し、数千円程度のキャッシュバックを提供していることが確認されている。

こうした2つのサブブランドの積極的な展開に、消費者も敏感に反応し、その影響もあって、MVNO各社の販売に陰りが見えてきたというわけだ。同程度の月額料金で、ネットワークのパフォーマンスが安定しているのであれば、ユーザーがサブブランドに乗り換えていくのは仕方のないところだろう。

こうした状況に対し、昨年12月から総務省は有識者による「モバイル市場の公正競争促進に関する検討会」を催し、この2つのサブブランドを中心に、他のMVNO各社との競争環境が保たれるように議論が交わされ、まもなくガイドラインが示される予定となっている。

昨年12月から総務省が開催した「モバイル市場の公正競争促進に関する検討会」では、決定的な対策が示されなかった印象

ただ、検討会の議論でも決定打と言えるような対策が見い出された様子はなく、各携帯電話事業者がMVNO各社に回線設備を貸し出すルールを見直すなど、根本的な対策をしない限り、何も解決しないという印象だ。

広がるサブブランド

こうしたサブブランドの成長ぶりを受け、各携帯電話事業者はさらにサブブランドを拡大していく構えだ。

たとえば、KDDIは2017年1月にインターネットプロバイダーのBIGLOBEを買収し、傘下に収めている。同社は1986年にNEC傘下のパソコン通信サービスとしてスタートした老舗だが、NTTドコモの回線を利用した「格安SIM」「格安スマホ」のサービスも提供している。

KDDIの買収後、昨年からはauのネットワークを利用したプランのサービスも提供しはじめ、若手人気タレントを起用したテレビCMを制作するなど、従来にはない積極的な展開を見せている。

BIGLOBEはKDDIの買収後、染谷将太（左）池松壮亮（中央）、山本美月（右）を起用したCM発表会を実施

同じくKDDI傘下では、かねてからCATV事業者のJ:COMが「J:COM mobile」というブランド名でMVNOサービスを提供している。CATVサービスの契約者を中心に展開してきたサービスだが、やや高い年齢層のユーザーも着実に取り込むなど、他社にないポジションを築いている。あまり目立たないが、サブブランド競争が激しくなれば、J:COM mobileも攻勢を強めることになるかもしれない。

そして、今年1月、ソフトバンクがLINEが運営する「LINEモバイル」を買収し、業界内を驚かせた。ソフトバンクはLINEモバイルの第三者割当増資を引き受け、51％の出資比率を持つことで、事実上、ソフトバンク傘下に収めることになった。

LINEモバイルはNTTドコモのネットワークを借り受け、ネットワーク設備の運営をNTTコミュニケーションズが担当していたMVNOサービスだが、LINEのブランド力に加え、女優の「のん」（旧芸名：能年玲奈）を起用したCMでは「愛と勇気」という、およそ携帯電話サービスとは思えないようなキャッチコピーを謳うなど、独特の個性で人気を得てきた。

LINEモバイルは女優の「のん」を起用したCMを放送。CM発表会では嘉戸彩乃代表取締役社長（左）とのんが記念撮影

契約数も後発ながら、着実に伸ばしてきたと言われてきたが、将来的な発展のために必要と判断し、ソフトバンク傘下に入ることになった。今のところ、NTTドコモのネットワークは継続して利用できる見込みだが、今後、順次、ソフトバンクのネットワークに切り替えると見られており、ワイモバイルに次ぐサブブランドに位置付けられることになりそうだ。

こうしたKDDIとソフトバンクの攻勢に対し、NTTドコモはあまり目立った動きがないが、これは同社が最も多くのMVNO各社にネットワークを貸し出す立場にあり、NTTグループとしてもNTTコミュニケーションズの「OCNモバイルONE」というサービスがあるため、MVNO各社のビジネスチャンスを減らしたくないという考えがあるようだ。

余談だが、同じNTTグループながら、NTTドコモとNTTコミュニケーションズは歴史的にあまり折り合いがよくないとも言われており、サブブランド対抗策でもうまく連携できないという見方もある。

ここ数年、順調に拡大してきた「格安SIM」「格安スマホ」の市場だが、今年はサブブランドの競争が激化することで、大きな転換期を迎えることになりそうだ。ユーザーとしても各社の動向を見ながら、安心して利用できるサービスを選びたいところだ。

OSのアップデートとパフォーマンス

現在、私たちが利用しているスマートフォンは、iOSやAndroidといったOS（Operating System）が組み込まれ、それぞれのプラットフォームに対応したアプリ（アプリケーション）が動作している。

この仕組みはパソコンも同じで、WindowsやmacOSなどがそれぞれのハードウェアで動作している。これらのOSは、それぞれのハードウェアが動作するための土台となるソフトウェアで、「基本ソフト」などと呼ばれることもある。

このOSは、ハードウェアの出荷後も改良や修正が続けられ、ある程度のタイミングになれば、アップデートが行なわれる。不具合の修正などを中心とした「アップデート」をはじめ、OS全体を更新するような「バージョンアップ」も実施される。

ただし、いつまでも1つのハードウェアでOSのバージョンアップが続けられるのではなく、ハードウェアの性能的な限界が来れば、そのハードウェア向けのOSの更新はストップし、一定期間後にはサポートも打ち切られる。

また、パソコンの例を見てもわかるように、一般的にバージョンアップなどによって、OSが更新されると、ハードウェア全体の動作が遅くなるケースがある。俗に「動作が重くなる」と言われるが、これは機能追加や修正などにより、必要とされるメモリ容量が増えることなどの影響が大きい。

今回のiPhoneのiOSアップデートによるパフォーマンス低下は、こうした事例とは別物の話になる。

昨年12月に海外のニュースサイトで報じられた内容によれば、一部のiPhone 6sにiOS 10.2.1以降をインストールすると、バッテリーの状態によって、パフォーマンスが強制的に下げられ、負荷を減らすように設計されていることが確認されたという。

具体的には、iPhone 6sにiOS 10.2.1以降をインストールすると、ベンチマークテストのパフォーマンスが低下したが、内蔵バッテリーを交換すると、ベンチマークテストの値が改善したという内容だった。これは高負荷時に意図しないシャットダウンを避けるための措置だという解釈がある一方、アップルが意図的にパフォーマンスを下げて、新機種への買い換えを促しているのではないかという指摘があり、一部の消費者が訴訟を起こすなど、大きく注目を集めることになった。

その後、12月末にアップルから「iPhoneのバッテリーとパフォーマンスについて、お客様にお伝えしたいこと」というリリースが発表され、iPhone 6/6 Plus、iPhone 6s/6s Plus、iPhone SEについてはiOS 10.2.1へのアップデートに伴い、意図的にiPhoneのパフォーマンスを抑えていたことを認めた。

ただし、これは買い換え促進などを狙ったものではなく、バッテリーが一定以上、劣化したiPhoneではゲームアプリなど、負荷の高い環境で予期せぬシャットダウンが起きてしまうことがあるため、それを回避するために、こうした措置を執ったという。

iOS 10.2.1で導入したバッテリー劣化時のパフォーマンス抑制の仕組みは、ユーザーからも一定の評価が得られたとして、iOS 11.2では対象機種をiPhone 7/7 Plusに拡大していることも明らかにされた。

そして、今回のiPhoneのiOSアップデートによるパフォーマンス低下騒動に伴い、ユーザーに懸念を与えてしまったことを鑑み、アップルではバッテリー交換が必要なiPhone 6以降のユーザー全員を対象に、保証対象外のiPhone（AppleCare＋ for iPhoneの期間が終了したもの）のバッテリー交換を通常8,800円で提供しているところを3、200円で提供することが発表された。

また、2018年1月にはiPhoneのバッテリーの状態をユーザーが確認できる新機能をiOSに実装し、iOSのソフトウェアアップデートによって提供することも合わせて発表されている。

不十分だったバッテリー交換修理への対応

アップルからの正式なアナウンスとバッテリー交換対応の減額によって、ひとまず騒動は落ち着きを見せているが、今回のアナウンスに至るまでの経緯については、当初からいくつかの問題点が指摘されていた。

まず、アップルの「予期せぬシャットダウンを避けるため」という主張は、ちょうどiPhone 6で同様の不具合が起きていたこともあり、1つの解決策として理解できるものだが、やはり順序を間違えてしまった感は否めない。元々、iPhoneは他のプラットフォームに比べ、OSの仕様が一部、公開されないなどの制限があり、ユーザーからもバックグラウンドでどういう処理をしているのかなど、動作が見えにくい部分があると言われている。

もし、今回のような措置を執るのであれば、最初にバッテリーが劣化している場合に予期せぬシャットダウンが起きることを明らかにし、次にiPhoneのバッテリーが劣化しているかどうかををユーザーが把握できる環境を明示すべきだった。

こうした周知を経た上で、ユーザーに対し、「予期せぬシャットダウンが起きるので、パフォーマンスを抑制するかどうか」を選択させるなり、アナウンスをした上でパフォーマンスを抑制する仕様に変更するなりが本来の取り組み方であったはずだ。

しかし、実際にはユーザーに対する周知を怠り、iOSのパフォーマンス抑制の仕組みを告知しない形で組み込んでしまったため、ユーザーから「買い換えを促進させているのでは？」という余計な疑心暗鬼を生んでしまったわけだ。

次に、内蔵バッテリーの扱いも気になるところだ。現在、ほとんどのスマートフォンはバッテリーが本体内部に固定されてる仕様を採用しているため、バッテリーに何らかの問題が起きれば、基本的には交換修理を依頼することになる。

同時に、現在のスマートフォンに採用されているリチウムイオンバッテリーは高エネルギーで長時間の利用が可能である一方、利用期間が長くなると、化学的経年劣化が進み、フルに充電しても使いはじめると、すぐに放電してしまうなど、十分な性能を発揮できなくなってしまうことがある。

そうなると、ユーザーはバッテリーを交換するしかないわけだが、内蔵バッテリーの修理を依頼するとなると、ユーザーは手元からスマートフォンが一時的になくなってしまうため、どうしてもバッテリー交換修理を見送ってしまいがちだ。中にはバッテリーが劣化してもモバイルバッテリーを常に接続した状態で使い続けようとするユーザーもいるくらいだ。

もし、バッテリーの交換修理が頼みやすい環境が整っていれば、こうした無茶な使い方をせずに、ユーザーは機を見て、バッテリーの交換修理に踏み切ることができたはずだ。しかし、国内ではiPhoneの修理がアップルストアへの持ち込みか、アップルへの配送修理しか選べないと思っている人が意外に多いようで、アップルの正規サービスプロバイダへの持ち込み修理が可能であることがあまりユーザーに認識されていない。

ここ1～2年でようやく街中でもiPhone修理の看板を掲げる店舗を見かけたり、インターネットでも広告や記事を見かけるようになってきたが、国内は諸外国に比べ、リペアビジネスの浸透がまだまだ不十分な印象だ。ちなみに、機種と環境にもよるが、固定式の内蔵バッテリーは通常、1～2時間もあれば、交換修理ができると言われている。

さらに、交換修理に伴う料金も気になるところだ。今回のアナウンスでは、バッテリーの交換修理を通常8,800円で受け付けているところを5,600円減額し、3,200円で提供するとしている。

通常の半額以下の料金に抑えられていることは、ユーザーとしては歓迎したいところだが、考えてみれば、iPhoneはハードウェアの仕様を世界共通で提供しているため、他機種に比べ、バッテリーそのもののコストは抑えらていれるはずだ。

今回の3,200円という修理費用について、あるメーカー関係者は「製品によって、構造が違うため、一概に比較できないが……」と前置きしたうえで、「3,200円という費用は（収益的に）マイナスになるほどの安さではないはず。ましてや台数を考えれば……」と話しており、アップルの規模であれば、十分に無理のない金額であるという見方を示している。

もし、アップルが今回のアナウンスで述べているように、本当に「ユーザーがiPhoneをできるだけ長く使えるように設計することはその重要な要素の1つです」と考えているのであれば、なぜバッテリーの交換修理なども含めたサポート対応にもっと早く取り組まなかったのだろうか。iPhoneは国内で半数近いシェアを占めていると言われているが、修理を含めたサポート体制は必ずしも十分ではないという指摘もあり、今後の改善が望まれる。

いずれにせよ、国内でも3,200円でのバッテリーの交換修理は受付が始まっており、まもなくバッテリーの劣化状態を確認できるiOSのアップデートも提供が開始される見込みだ。iPhone 6以降の対象機種を持つユーザーは、タイミングとバッテリーの劣化状態を確認しつつ、適切な時期にバッテリーの交換修理を検討することをおすすめしたい。

秋冬商戦へ向けた期待の商品が続々

モバイル業界の商戦期と言えば、1～3月の新入学・新社会人をターゲットにした春商戦、夏のボーナスや夏休みを狙った6～7月の夏商戦、そして、秋冬から年末へ向けての冬商戦が挙げられる。

かつて、ケータイ全盛時代はこれらの商戦期に合わせ、各携帯電話会社から新商品が発表されてきたが、最近では国内外の端末メーカーが新製品をグローバル向けに発表し、その商品を国内の各携帯電話会社が自社向けに発表するというケースも増えてきている。

もちろん、各携帯電話会社のオリジナルモデルも存在するため、一概に各メーカーの発表が先というわけではないが、10年前を振り返ると、かなり様変わりした印象を受ける。

また、この3つの商戦期とは別に、9月はもう1つの大きな商戦が待ち構えている。

そう、例年9月上旬にはAppleが新しいiPhoneを発表し、9月中には各携帯電話事業者が販売を開始するためだ。

しかも単純に販売を開始するだけでなく、この時期に合わせ、各社が一斉にキャンペーンを実施するため、業界的には年内でもっとも忙しい時期を迎えることになる。

そんな中、例年、8月下旬から9月上旬にかけて、ドイツのベルリンでは世界最大の家電展示会「IFA」が開催される。

IFA 2017が開催されたベルリンのmesse Berlin

今年もソニーモバイル、LGエレクトロニクス、サムスン、レノボ、モトローラなどが発表会を開催し、秋冬商戦へ向けた新商品を相次いで発表した。

おそらく、これらの内、多くは国内の秋冬モデル、冬春モデルとして、販売されることが予想され、9月下旬から10月へかけて、国内向けにも発表される見込みだ。

ここでは今回のIFA 2017で発表された注目製品をピックアップして、紹介しよう。

Xperia XZ1／XZ1 Compact／XA1 Plus（ソニーモバイル）

ソニーモバイルは「Xperia XZ1」「Xperia XZ1 Compact」「Xperia XA1 Plus」の3機種を発表した。

ソニーモバイルはXperia XZ1、Xperia XZ1 Compactなどを発表

Xperia XZ1は昨年秋に発売されたXperia XZ、今年夏に発売されたXperia XZsの後継モデルに位置付けられるモデルで、夏モデルとして発売された「Xperia XZ Premium」、今回発表された「Xperia XZ1 Compact」と合わせた3機種が年末商戦へ向けた主力モデルとして扱われる。

Xperia XZ1は夏モデルとして登場したXperia XZsの後継モデルに位置付けられる

基本的なスペックはXperia XZsをベースにしているが、今回はXperia XZsやXperia XZ Premiumで新たに搭載されたメモリー積層型CMOSイメージセンサーによるカメラ「Motion Eye」をさらに強化し、連写時の連続的なオートフォーカスや先読み撮影の笑顔検出対応などの機能が追加されている。

最も注目されるのは、Snapdragon 835のハイパフォーマンスをカメラに活かした「3Dクリエイター」で、カメラで人物の顔などを撮影することで、端末内に3Dモデリングすることができる。

カメラを使い、人物の顔などをスキャンし、3Dモデリングができる

作成した3Dデータはアバターなどに変換して、端末内でキャラクターとして楽しんだり、SNSなどで共有することができる。

Xperia XZ1 Compactはコンパクトな4.6インチHD対応ディスプレイを搭載したモデルで、Xperia XZ1と同じSnapdragon 835を搭載しているため、昨年のXperia X Comapctと違い、ハイスペックなコンパクトモデルに仕上げられている。

Xperia XZ1とほぼ同等のスペックに、4.6インチHD対応ディスプレイを搭載したXperia XZ1 Compact

Xperia XA1 Plusは今年春に発表されたXperia XA1をベースにしたモデルで、側面に指紋認証センサーを備えるなど、ハードウェアが強化されている。

現時点で正式なアナウンスはないが、これら3機種の内、Xperia XZ1とXperia XZ1 Compactは国内向けにも販売することが予想される。

新製品発表の間隔が短い印象もあるが、これはXperiaシリーズの特徴であり、買い時を気にせず、最新のモデルを買えば、最新の技術が搭載されていると解釈するのが得策だ。

LG V30（LGエレクトロニクス）

LGエレクトロニクスは今年2月にグローバル向けに発表した「LG G6」と並ぶ、もうひとつのフラッグシップに位置付けられる「LG V30」を発表した。

LGエレクトロニクスはLG Gシリーズと並ぶフラッグシップモデル「LG V30」を発表

LG V30は昨年、国内向けに発表されたauの「isai Beat」、NTTドコモの「LG V20 Pro」（いずれも日本専用モデル）の後継モデルに位置付けられる。

外観で特徴的なのは、LG G6に続き、6インチの縦横比18:9のディスプレイを搭載したことが挙げられる。

縦横比18:9の6.0インチフルビジョンディスプレイを搭載

現在の一般的なスマートフォンは縦横比16:9のディスプレイを搭載しているが、縦向きでは縦方向に長く、横向きではよりワイドに利用できるという特徴を持つ。

LG G6が液晶ディスプレイだったのに対し、LG V30はOLED（有機ELディスプレイ）を採用しており、本体前面のほとんどをディスプレイが占めるデザインで仕上げられている。

背面に備えられたメインカメラは、isai BeatやLG V20 Proと同じように、標準とワイドのデュアルカメラを搭載しているが、標準のカメラにはガラス製レンズを採用し、F1.6という明るさを実現している。

現在のスマートフォンのカメラで一般的なプラスチック製レンズに比べ、クリアで美しい写真や動画を撮ることができる。

また、カメラは動画撮影の機能が強化されており、ファインダー内の特定の被写体に向けてズームができる「Point Zoom」などの機能も搭載される。

同社では「CINEMATIC VIDEOGRAPHY」と銘打ち、映画のような動画を撮影できるエフェクトなども用意される。

背面には標準とワイドのデュアルカメラを搭載。映画のような動画が撮影できるエフェクトも用意される

Moto X4（モトローラ）

Lenovoグループ傘下のモトローラは、Moto Xシリーズの第4世代となる「Moto X4」を発表した。

モトローラは「Moto X4」を発表。欧州では9月から販売が開始される

国内向けにはさまざまな拡張モジュール「Moto Mods」を装着可能な「Moto Z」シリーズ、スタンダードなデザインで人気の高い「Moto G」シリーズなどを展開しているが、これらとはまた別のミッドハイレンジのモデルに位置付けられる。

Moto X4は5.2インチフルHD対応液晶ディスプレイを搭載

背面に標準の12MPカメラとワイドの8MPカメラのデュアルカメラを搭載しており、LEDフラッシュと共に、背面に時計のベゼルのようなデザインでまとめているのが特徴だ。

背面のデュアルカメラはLEDなどと共に、時計のベゼルのようなデザインでまとめられている

デュアルカメラの特性を活かし、被写体の背景をぼかし、ボケ味の利いた写真を撮影する機能が搭載されているが、他のスマートフォンのデュアルカメラと違って、被写体の服や花など、特定の色のみをカラーで表現し、それ以外をモノクロで仕上げるといった新しい撮影機能も搭載される。

史跡や名所、観光スポットを撮影したとき、その対象を認識して、Wikipediaなどの情報を表示する機能も提供される。

また、自分撮り（セルフィー）が広く支持されていることを考慮し、16MPのイメージセンサーを採用したインカメラを搭載する。

暗いところでの撮影を強化したことに加え、セルフィーでのパノラマ撮影にも対応しており、さまざまなシーンでの活用を可能にする。

この他にもAmazonのAIアシスタント「Alexa」への対応をはじめ、最大4つのBluetoothデバイスに接続して、音楽を再生する機能なども搭載され、IP68の防水防塵にも対応する。

国内市場への投入も検討されており、正式な発売時期や価格などは後日、モトローラからアナウンスされる予定だ。

Star Wars/ジェダイ・チャレンジ（Lenovo）

Lenovoはスマートフォンを使い、映画『スター・ウォーズ』の世界をAR（拡張現実）で体験できる「Star Wars/ジェダイ・チャレンジ」を発表した。

ディズニーとのコラボレーションによって生み出された「Star Wars／ジェダイ・チャレンジ」

スマートフォンをLenovoミラージュARヘッドセットに装着し、部屋の中でバトルが楽しめる

スマートフォンを装着可能な「LenovoミラージュARヘッドセット」、空間の位置情報などを測位する「トラッキング・ビーコン」、映画でルーク・スカイウォーカーが使っていたライトセーバーを再現した「ライトセーバー・コントローラー」で構成された製品になる。

スマートフォンに「Star Wars/ジェダイ・チャレンジ」のアプリをダウンロードし、「LenovoミラージュARヘッドセット」に装着すると、ARの技術を使い、ユーザーの目の前に映画の世界が拡がるという仕組みとなっている。

LenovoミラージュARヘッドセット、ライトセーバー・コントローラー、トラッキング・ビーコンで構成される

楽しめるゲームは「ライトセーバー・バトル」「戦略バトル」「ホロチェス」が用意されている。

「ライトセーバー・バトル」はライトセーバー・コントローラーを使い、まさに映画の世界のように、ダース・ベイダーやカイロ・レン、ダース・モールといった悪役とライトセーバーで戦うというものになる。

ライトセーバー・バトルではダークサイドのキャラクターと対決する

「戦略バトル」は銀河共和国や反乱同盟軍、レジスタンスを結集し、銀河帝国やファーストオーダーなどの勢力に挑む戦いを床の上などにARで再現するもので、ユーザーの指示でさまざまなキャラクターや勢力を動かすことができる。

「ホロチェス」は1977年に公開された映画『スター・ウォーズ エピソード4／新たなる希望』で、チューバッカとR2-D2がミレニアム・ファルコン船内でエイリアンの駒で楽しんでいたチェスを再現したものになる。

対応するスマートフォンはLenovoミラージュARヘッドセットに装着できるサイズが限られているが、発表時点ではiPhone 7／7 Plus、iPhone 6s／6s Plus、Galaxy S8、Galaxy S7／S7 edge、Google Pixel／XL、Moto Zが挙げられており、今後、動作が確認ができ次第、順次、追加していく予定だという。

これまでスマートフォンのゲームというと、端末内で楽しむものが中心だったが、スマートフォンを新たなデバイスと組み合わせ、今までにない新しいゲーム体験を可能にしているところが注目される。

この商品も国内市場向けに発売することを予定しているとのことで、正式な発売時期や価格などについては、後日、Lenovoからアナウンスされる予定だ。

大画面＆ペン入力という個性を持つGalaxy Noteシリーズ

現在、国内外で販売されるスマートフォンには、それぞれにさまざまな特徴があるが、「大画面」と「ペン入力」という個性で、数多くのユーザーの人気を得てきたのがサムスンのGalaxy Noteシリーズだ。

SAMSUNG UNPACKED 2017は、ニューヨークのPark Avenue Armoryを借り切って開催された

Galaxy Noteシリーズは、2011年に発売された初代モデル「GALAXY Note」が発売され、当時としてはかなりの大画面だった5.3インチディスプレイを搭載し、電磁誘導式のペン入力を組み合わせることで、手帳（Note）のように使えるスマートフォンとして、注目を集めた。

国内では2012年4月にNTTドコモから「GALAXY Note SC-05D」が発売され、その後、2012年11月に2代目モデル「GALAXY Note II」、2013年10月には三代目モデル「GALAXY Note 3」と、着実に世代を重ね、進化を遂げてきた。

2014年10月には初のエッジスクリーンを採用した「GALAXY Note Edge」が発売された。2015年8月にグローバル向けに発表された「Galaxy Note 5」は、国内市場への投入が見送られたが、昨年8月に発表された「Galaxy Note7」は国内市場への再投入が企画され、NTTドコモとauの秋冬モデルとして、発表されるはずだった。

ところが、既報のとおり、昨年8月のグローバル向けの発売直後から内蔵バッテリーの不具合に起因する発火トラブルが相次いで発生し、結果的に全世界でのリコールという前代未聞の事態を引き起こしてしまい、その計画は実現しなかった。

Galaxy Note7のトラブルの内容については、すでに今年1月にその詳細が報告され、本連載の「第31回: Galaxy Note 7の発火問題から学ぶべきこと」を参照していただきたいが、このトラブルは世界中で報じられ、中でも航空業界や運送業界では重大な事故につながり兼ねないとして、機内への持ち込みや宅配便での取り扱いが厳しく制限されるなどの措置がとられた。

このGalaxy Note7の不具合によるトラブルは、サムスンのブランド価値を損ない、業界のシェアもトップを譲り渡してしまうほどのダメージがあったとされるが、今年3月にはフラッグシップモデル「Galaxy S」シリーズの最新モデル「Galaxy S8」「Galaxy S8＋」を発表し、国内向けにはNTTドコモとauの夏モデルとして、5月から販売が開始されている。

中でもGalaxy S8＋は、Infinity Displayと名付けられた18.5：9のSuperAMOLED（有機ELディスプレイ）を搭載し、本体前面のほとんどをディスプレイが占めるという斬新なデザインを実現することで、各方面で高い評価を得ている。

そして、いよいよ1年前の汚名返上を目指して、グローバル市場向けに発表されたのが今回の「Galaxy Note8」というわけだ。

今回発表された「Galaxy Note8」。今年3月に発表された「Galaxy S8/S8＋」同様、前面のほとんどを画面が覆う6.3インチの「Infinity Display」を搭載

昨年のGalaxy Note7、Galaxy S8/S8＋で実現されていた仕様を継承しながら、新たにデュアルカメラや手書き入力の新機能などを搭載することで、これまで以上に魅力的な端末に仕上げられている。

6.3インチInfinity Displayにデュアルカメラ搭載

まず、本体の外観については、昨年のGalaxy Note7から大きく変更され、今年のGalaxy S8/S8＋の流れをくむデザインを採用している。Galaxy S8/S8＋のボディをベースに、周囲の丸みをやや角張らせ、両側面のデュアルエッジスクリーンの曲線も少しエッジを立たせるようにデザインしたことで、Galaxy S8/S8＋よりもスクエアな形状だ。

ボディカラーは国と地域によって異なるが、今回の発表ではMaple Gold、Midnight Black、Deepsea Blue、Orchid Grayが発表された

特徴的なのが、本体前面に搭載された「Infinity Display」と名付けられた6.3インチのSuperAMOLED（有機EL）だ。昨年のGalaxy Note7が5.7インチだったことを考えると、かなり大きくなった印象だが、Galaxy S8/S8＋と同じように、ディスプレイの左右を湾曲させたデュアルエッジスクリーンで仕上げるのに加え、上下のエリアも従来機種に比べ、グッと狭く仕上げることで、全体的に縦長のボディにまとめている。

ディスプレイの解像度は2,960×1,440ドット表示で、比率としては18.5:9となっている。この比率はGalaxy S8/S8＋と同じで、「シネスコ」と呼ばれる21:9などの映像コンテンツなどを再生したときにも広く表示できるというメリットを持つ。もちろん、縦方向に持てば、ブラウザやSNSなどのコンテンツも縦に広く使うことができる。

ディスプレイサイズがひと回り大きくなったが、ボディ幅は74.8mmに抑えられており、6.2インチディスプレイを搭載したGalaxy S8＋と比較しても約1.4mmしか幅が増えていない。

ちなみに、ボディ幅で比較すると、5.5インチディスプレイを搭載したiPhone 7 Plusが77.9mm、5.5インチディスプレイを搭載したXperia XZ Premiumが77mmとなっており、Galaxy Note8はライバル製品よりもひと回り大きなディスプレイを搭載しながら、コンパクトなボディ幅に収めている。

また、Galaxyシリーズの特長の1つであった本体前面の物理ボタンによるホームボタンは、Galaxy S8/S8＋と同じように、ディスプレイ内のソフトウェア表示に切り替えられている。Androidプラットフォームのナビゲーションキーがソフトウェア表示に切り替わったことで、［戻る］ボタンや［履歴］ボタンのレイアウトが変更できるようになり、他機種からの乗り換えユーザーや併用ユーザーも迷わなくなった。

Galaxy Note8のもう1つの特長は、背面にデュアルカメラを搭載したことが挙げられる。

背面にはデュアルカメラを搭載。標準と望遠のレンズを備える。LEDフラッシュの隣に指紋認証センサーを搭載。前面カメラによる虹彩認証や顔認証も利用可能

2つのカメラを搭載するスマートフォンは、各社がさまざまな形で取り組んでいるが、Galaxy Note8では標準と望遠の2つのカメラを搭載することによって、離れた被写体を撮影しやすくすることに加え、一眼レフで撮影したときのように、背景をぼかして、被写体を際立たせる写真を撮れるようにしている。

標準カメラで撮影。12MPのデュアルピクセルセンサーを搭載。光学手ブレ補正にも対応

望遠カメラで撮影。約2倍のズームで撮影できる。望遠側は12MPカメラを搭載し、光学手ブレ補正にも対応

「LIVE FOCUS」と呼ばれるモードで撮影したときは、撮影時と撮影後の両方でボケ味を調整することが可能だ。最近ではInstagramなどに映える写真が求められる傾向にあるが、そういったニーズにも応えられる仕様だ。

Live Focusを利用すれば、スライダーを左右に動かすだけで、自由に背景のボケ味を調整できる。撮影後にも調整することが可能

インカメラについては基本的にGalaxy S8/S8＋の仕様を継承しており、自撮りアプリ「SNOW」のようなデコレーションを組み合わせた撮影機能も搭載される。

S Penの楽しさを拡げる新機能、ゲームも変わる？

Galaxy Noteシリーズの最大の特徴である「S Pen」についても強化されている。スマートフォンやタブレットでも市販のタッチペンで操作することができるものは多いが、S Penは前述のように、ワコムの技術を応用した電磁誘導式にスタイラスペンであり、電池などを内蔵することなく、高機能なペン操作を可能にしている。

今回のGalaxy Note 8に採用されたS Penは、0.7mmのペン先を採用し、4,096段階の筆圧検知が可能で、防水防じんにも対応し、水中での手書き入力も可能にする（現実的に使うかどうかはともかく……）。

基本仕様そのものはGalaxy Note7を継承したもので、スクリーンショットや写真に手書きで文字を書き加えたり、Notesアプリにメモを取ったりといった使い方ができるが、「Live Message」などの新機能も追加されている。

Live Messageは手書きで入力したメッセージをGIFアニメに変換し、メールやMMS、SNSのメッセージ機能などで送信できるものだ。手書きのプロセスがGIFアニメで再生されるため、絵文字やスタンプとは違った楽しさが演出できる。ちなみに、GIFアニメは動画の一部を切り出して、変換する方法にも利用されている。

手書きメッセージをGIFアニメに変換して利用できるLive Message。MMSやメール、メッセンジャーアプリなどに送信可能

昨年のGalaxy Note7に搭載されていた「画面メモ」は、本体が画面オフの状態でもS Penを取り出すと、すぐにメモができるという機能だが、Galaxy Note8では書いたメモをAlways On Display（待機中も薄らと画面表示を続ける機能）に表示したり、ToDoリストのように編集しながら、継続して利用できるようにしている。

本体からS Penを抜き、アイコンに近づけると表示されるS Penのメニュー。S Penに関連するアプリや機能も整理されていて、わかりやすい

また、Galaxy Note7ではWebページやメールなどに表示されているテキストに、S Penを近づけると、ポップアップで翻訳を表示できる機能が搭載されていたが、Galaxy Note8では単語だけでなく、1ブロックの文章を一括して変換できるようにしている。

S PenをWebページなどに表示されたテキストに近づけると、各国語に翻訳することが可能

この他にも動画などをウィンドウで表示したり、S Penを当てた部分だけを拡大するルーペ機能などもサポートされており、今まで以上に幅広いシーンで活用できるように進化を遂げている。

さらに、周辺機能を組み合わせた用途も拡大している。昨年のGalaxy S7 edge、今年のGalaxy S8/S8＋でも採用されてきたGear VRは、Galaxy Note8のサイズが大きくなったこともあり、新モデルが提供される。VR対応のコンテンツも着実に拡充が進んでいるが、ちょっと気になるのが専用クレードル「Samsung DeX」だ。

Samsung DeXはGalaxy S8/S8＋で初めて公開されたもので、専用クレードルに端末を載せ、パソコン用モニターや家庭用テレビなどをHDMIケーブルで接続すると、モニター上にパソコンと変わらないような操作画面が表示される。具体的には複数のアプリをウィンドウ表示に利用したり、Bluetoothキーボードやマウスを接続して、オフィス文書なども作成できるというものだ。

Galaxy Note8やGalaxy S8/S8＋を載せ、ディスプレイにHDMIケーブルで接続するDeX Station。Galaxy S8/S8＋では国内向けに販売されなかった

今回のGalaxy Note8もSamsung DeXに対応しているが、新たにSamsung DeX対応のゲームなども供給されることになり、接続したモニターに全画面表示をして、ゲームを遊べるようにしている。

スマートフォン向けのゲームというと、基本的にはスマートフォンの画面のみで遊ぶスタイルが一般的だったが、今後、こうしたパソコン用モニターや家庭用テレビでも遊べるスタイルが拡がることになるかもしれない。

DeX Stationに対応したゲームアプリは、パソコン用モニターに全画面で表示してプレイすることができる

日本での発売はほぼ確実？

今回、ニューヨークで催された「SAMSUNG UNPACKED 2017」では、プレゼンテーションがはじまる直前のオープニングにおいて、ちょっと印象的な映像が上映された。

サムスンのMobile Communication BusinessのPresidentであるD.J.Koh氏が登壇し、Galaxy Note8が発表された

スクリーンにはこれまでのGalaxy Noteシリーズのユーザーが「いかに自分がGalaxy Noteを気に入っているか」を語る映像が流され、続いて、昨年のGalaxy Note7のリコールに対して、悲しむユーザーや落胆するユーザー、「他のGalaxyでは満足できないんだ」と訴えるユーザーのメッセージも合わせて紹介された。

背面の巨大なスクリーンに加え、床面にも映像を投影した空間で、プレゼンテーションが行われた

サムスンとしては、全世界でリコールという厳しい事態を引き起こしてしまったGalaxy Note7の教訓を活かしつつ、Galaxy Noteシリーズを愛してやまないユーザーたちの期待に応えるべく、今回のGalaxy Note8を発表したことを印象づける内容だった。

今回発表されたGalaxy Note8は、9月15日からアメリカを皮切りに、順次、発売される予定だ。気になる国内市場については、過去の例から考えると、NTTドコモとauから発売されると推察される。

昨年のGalaxy Note7ではカタログや販促物なども制作済みで、発表直前の段階で中止が決まったと言われており、おそらく関係各社は「今年こそは！」と意気込んでいるはずだ。

もちろん、国内において、これまでのGalaxy Noteシリーズを愛用してきたユーザーにとっても発売されるとなれば、GALAXY Note Edge以来、3年ぶりの新モデルを手にすることになる。各社の発表を楽しみにしながら、じっくりと待っていただきたい。

毎月1,500円を割り引くdocomo with

「docomo with」とは、新規契約や機種変更で対象となる端末を購入すると、毎月1,500円を永続的に割り引くという施策で、今回はサムスン製「Galaxy Feel SC-04J」と富士通製「arrows Be F-05J」が対象端末として選ばれている。

これまでNTTドコモが打ち出してきた割引施策とは少し方向性が違うが、その施策の狙いはどこにあるのだろうか。

5月24日に開催されたdocomo「2017夏 新サービス・新商品発表会」で発表された「docomo with」

NTTドコモをはじめとする携帯電話各社は、これまでさまざまな形で割引サービスを提供してきた。たとえば、学割やシニア割のように、特定の年代層に対して、月々のデータ通信量を追加したり、割安な料金プランを提供したり、家族で契約する場合に基本使用料を割り引く、2年契約にすれば、基本使用料を半額にするといった内容のものが多かった。

今回、NTTドコモが6月1日からスタートさせたdocomo withは、こうした従来の割引サービスとは少し方向性が異なるものだ。

docomo withでは対象機種を購入した場合、その機種を使い続けている限り、月々の支払いから永続的に毎月1,500円を割り引くという内容になっている。対象機種を購入すること以外の条件としては、従来の「月々サポート割引」の適用が受けられないこと、NTTドコモの契約上の利用機種が購入した対象機種であることが挙げられているが、それらを満たせば、何年でも継続して、毎月1,500円が割り引かれる。

条件の1つに挙げられている「月々サポート割引」は、NTTドコモで新規契約や機種変更に伴って、端末を購入した場合、基本的には24回に渡り、月額1,000～3,000円程度の範囲内で、毎月の利用料金から割り引かれるというもので、auでは「毎月割」、ソフトバンクでは「月月割」として、同様の割引が提供されている。

発表会では代表取締役社長の吉澤和弘氏自らパネルの前に立ち、積極的にアピールをしていた

docomo withではこの月々サポート割引の適用を受けないことを条件に、毎月1,500円が割り引かれるわけだが、一見、得なのか、損なのかが今ひとつわかりにくいかもしれない。

現在、多くの端末で月々サポート割引の金額が2,000円前後に設定されているため、単純に計算すると、33ヵ月以上、対象機種を利用すれば、docomo withの方が得になる。つまり、同じ端末を長く使うユーザーにとっては、メリットの大きい施策といえるわけだ。

docomo withの割引サービスを受けられる料金プランとしては、

• カケホーダイプラン（月額2,700円）
• カケホーダイライトプラン（月額1,700円）
• シンプルプラン（月額980円）

の3つで、いずれかのパケットパックと組み合わせる必要がある。ちなみに、データ通信のみを契約する「データパック」は対象外となっている。

このdocomo withの対象機種として、今回は「Galaxy Feel SC-04J」「arrows Be F-05J」が発表されている。端末の価格としてはドコモオンラインショップによると、Galaxy Feel SC-04Jが36,288円（税込）、arrows Be F-05Jが28,512円と、比較的リーズナブルな設定になっている。支払いは一括払いでも分割払いでもdocomo withの適用を受けることができる。

それぞれの対象機種について、簡単に内容を説明しておくと、Galaxy Feel SC-04Jは約4.7インチのディスプレイを搭載したコンパクトなモデルで、防水やおサイフケータイ、ワンセグなど、日本仕様もとサポートした日本向けモデルとして作り込まれている。

対象機種のサムスン電子製「Galaxy Feel SC-04J」は、防水防じん、おサイフケータイなど、日本仕様をコンパクトなボディにまとめ上げたモデル

arrows Be F-05Jは、MVNO各社やオープン市場（SIMフリー市場）向けに供給されているarrows M03とほぼ同じモデルで、約5.0インチのHD対応液晶ディスプレイを搭載し、防水、防じん、耐衝撃、おサイフケータイ、ワンセグなど、必要な機能をひととおり搭載している。

対象機種の富士通製「arrows Be F-05J」は、SIMフリー端末として販売されている「arrows M03」をベースに開発されたモデル

どちらのモデルも各端末メーカーのフラッグシップモデルと比較すると、ややスペックを抑えたミッドレンジのモデルだが、必要十分な仕様を満たしたモデルであり、ライトユーザーやはじめてスマートフォンを持つユーザーには適したモデルといえそうだ。

docomo withの対象機種が2機種に限定されていることについて、一部では「不公平ではないか」という指摘もあるが、これまでの割引サービスと違い、買い方を含めた料金プランに付帯する割引サービスとして提供されており、期間なども拘束されていないので、問題はないとしている。

しかもdocomo withの施策を作るにあたり、何度も総務省に足を運び、ガイドラインに触れないかどうかも確認済みだという。

ちなみに、docomo withの対象機種は今のところ、前述の2機種のみだが、NTTドコモでは「対象端末（第1弾）」と表記しており、今後、商戦期ごとに対象端末を追加してくる可能性はじゅうぶんに考えられる。

ただし、Galaxy S8/S8＋やXperia XZ Premium、AQUOS R、iPhoneのようなハイエンドモデルが対象機種に選ばれる可能性は低く、基本的には店頭での一括払いの価格が3～40,000円以下のモデルが中心になると見られる。

SIMフリーを使いたいユーザーにも便利

前述のように、docomo withの適用条件として、「対象機種を使い続けている限り～」という項目が掲げられている。では、4年も5年も使い続けなければ、割引が継続しないかというと、そういうわけではない。

実は、この「対象機種を使い続けている限り～」という条件は、あくまでもNTTドコモの登録上の話であり、実際にはすぐに購入した対象機種からSIMカードを抜いて、手持ちの端末やSIMフリー端末に差し替えて、利用してもかまわない上、SIMカードを抜いた元の端末（docomo with対象機種）は売却してしまっても毎月1,500円の割引は継続される。

こうしてみると、docomo withは従来の割引サービスに比べ、期間拘束もなければ、利用端末の実質的な拘束もなく、初期条件さえ満たしてしまえば、利用できるゆるい条件の割引サービスとなっている印象だ。

では、具体的にどれくらいの金額で利用できるのかというと、1人で最も安い組み合わせとしては、基本プランを月額980円の「シンプルプラン」、パケットパックを月額3,500円の「データSパック（小容量）」を契約し、月額300円のspモードの使用料を加えると、従来は月額4,780円だったところがdocomo withであれば、月額3,280円に抑えることができる。

15年以上の長期契約のユーザーであれば、月額600円の「ずっとドコモ割」の割引も適用されるため、差し引きした月々の支払いは2,680円まで安くなる計算だ。

また、すでにNTTドコモを契約しているユーザーが家族用や自分用に、もう1回線を追加し、シェアパックで契約する場合は、シンプルプランの月額980円、シェアオプションの月額500円、spモードの月額300円の合計で、月額1,780円で利用できる。

対象端末を購入するという条件はあるものの、ここまで料金を抑えながら、利用できるネットワークや全国のドコモショップで受けられるサポートなどは、NTTドコモとの通常契約と何ら変わりなく、安心して利用することができる。

真の狙いは「サブブランド」キャリア対抗

ここまで料金が割安になると、MVNO各社の料金プランと変わらなくなるため、一部ではdocomo withが「格安スマホ潰し」ではないかと見る向きもある。

しかし、NTTドコモにとって、MVNO各社は自社のネットワークを貸し出している顧客であり、ビジネスパートナーと捉えている。docomo withがMVNO各社のサービスに影響がまったくないわけではないが、NTTドコモがdocomo withを発表した背景には、別の理由があるようだ。

実は、格安スマホの販売競争において、これまでの「格安スマホ」「格安SIM」のビジネスを展開してきたMVNO各社とは別に、最近、「サブブランド」キャリアと呼ばれる2社が急速に勢いを増し、契約数を伸ばしてきている。

その2社とは「ワイモバイル」と「UQモバイル」で、両社共に既存の携帯電話会社と資本関係を持ちながら、そのリソースとノウハウを活かしたサービスを展開している。

たとえば、ワイモバイルは元々、イー・モバイルとウィルコムが合併してできた会社だが、現在はソフトバンクと合流しており、ワイモバイルのサービスはソフトバンクが提供している。つまり、ワイモバイルはMVNOではなく、ソフトバンクの格安ブランドの1つに過ぎない。利用できるネットワークやエリアも基本的にはソフトバンクと同等となっている。

一方のUQモバイルはUQ WiMAXのサービスを提供してきたUQコミュニケーションズがauのネットワークを借り受けて提供するMVNOだが、元々、同社はKDDIが資本の1/3を占めており、人的なリソースも相互に活用するなど、密接な関係にある。

つまり、ワイモバイルはソフトバンク、UQモバイルはau（KDDI）のサブブランドという位置付けのサービスであり、他のMVNO各社に比べ、資金やネットワーク、販売など、さまざまな面でアドバンテージを持つ。

しかも両社はかつて「イー・モバイル vs UQ WiMAX」の時代から激しい獲得競争をくり広げてきた間柄で、現在も家電量販店における顧客獲得競争に加え、テレビCMなどのプロモーションでも真っ向勝負をくり広げている。

その結果、ここ半年から1年ほどの間の「格安スマホ」「格安SIM」の市場は、両社がMVNO各社をリードする形になっている。だからこそ、NTTドコモは「サブブランド」キャリアへの流出を防ぐために、毎月1,500円を永続的に割り引く「docomo with」というアグレッシブな施策を打ち出したというわけだ。

docomo withのサービスは6月1日に開始されたばかりで、対象端末の2機種も発売されたばかりなので、まだ現時点では何とも判断できないが、関係者によれば、出足はかなり好調なようで、問い合わせもかなり増えてきているという。

docomo withは将来的に対象端末の追加や内容の拡充などもあると噂されており、ユーザーとしては今後の展開が楽しみな施策といえそうだ。

今秋、Windows 10 Fall Creators Updateをリリース

Game Deetsを愛読いただいているスマートフォンユーザーにとって、「パソコン」や「Windows」は、どういう存在だろうか。

ある人にとっては「仕事のツール」、ある人にとっては「ゲームやエンターテインメントの道具」、またある人にとっては「スマートフォンが取って代わったもの」「スマートフォンがあるから不要になったもの」と考えるかもしれない。

しかし、そんなデバイスごとに区切った考え方は、過去のものになってしまうかもしれない。

5月10日から12日にアメリカのシアトルで開催されたマイクロソフトの開発者向けイベント「Build 2017」

マイクロソフトは2015年7月、これまでのWindowsの集大成ともいえる「Windows 10」を発表した。Windows 10のリリースに伴い、数年ごとのメジャーバージョンアップをやめ、半年から1年に一度程度のペースでアップデートを重ねていく方針を打ち出した。

同時に、2015年7月から約1年間、Windows XP/Vista/7からの無償アップグレードも実施し、多くのユーザーがWindows 10への移行を果たした。その後、Windows 10は2015年11月に「Windows 10 November Update」、2016年8月に「Windows 10 Anniversary Update」、今年4月に「Windows 10 Creators Update」を公開し、順調にアップデートを重ねてきた。

そして、今回のBuild 2017では今年秋に「Windows 10 Fall Creators Update」をリリースすることを明らかにし、基調講演ではその機能の一部を紹介した。

初日の基調講演に登壇したサティア・ナデラCEOは「Intelligent Cloud, Intelligent Edge」を解説

今秋リリースされるWindows 10 Fall Creators Updateでは、PCとスマートフォンの連携が1つのテーマとして掲げられている。

たとえば、普段、自宅やオフィスなどでパソコンを使い、文書を作成しているとき、何らかの理由で作業を中断する必要があったとしよう。そんなとき、これまでであれば、パソコンを持ち出したり、スマートフォンやタブレットに作りかけの文書をメールで送信したりして、外出先でも何とか作業の続きをしようと試みていた。

今秋、新たに「Windows 10 Fall Creators Update」が公開される

しかし、Windows 10 Fall Creators Updateに搭載される「Windows Timeline」という機能を利用すれば、わざわざメールで送信しなくても作業を続きを他のデバイスで行なうことが可能になる。

Windows Timelineはパソコンで利用していた履歴を保存しておくための機能で、必要に応じて、過去にさかのぼって作業を再開することができるが、他のデバイスとの連携にもこの機能を活かすことができる。

オフィスのパソコンで文書作成を中断し、持ち歩いているモバイルパソコンで再開したり、パソコンで閲覧中のニュースページの続きを外出時にスマートフォンで確認できるようにするわけだ。

ユーザーが利用したアプリや開いたファイルの履歴が参照できる「Windows Timeline」

このように書くと、「でも、Windowsのスマートフォンじゃないとダメなんでしょ」と考えてしまうかもしれないが、Windows TimelineはWindowsに連携するスマートフォンを登録する仕組みになっており、Windows 10 Mobile端末だけでなく、AndroidやiOSにも対応する。

他のデバイスとのシームレスな接続を実現するため、Windowsに連携するデバイスを登録する。Windows 10デバイスだけでなく、AndroidやiOSにも対応

また、同様の連携機能として、「Cloud-powerd Clipboard」も搭載される。これはパソコンで利用しているクリップボードの機能をクラウドサービスを経由することで、パソコンからAndroidスマートフォンやiOS端末（iPhone及びiPad）と連携させるものだ。たとえば、パソコンで検索した目的地の地図の情報をクリップボードにコピーし、スマートフォンで利用することができるわけだ。

さらに、Windows 10で標準搭載されたオンラインストレージサービス「OneDrive」の新機能として、「OneDrive Files On-Demand」も搭載される。

クラウド上にさまざまなデータを保存しておくことができるオンラインストレージサービスは便利だが、スマートフォンで利用する場合、すべてのファイルを同期してしまうと、スマートフォン側のストレージを圧迫してしまう。

そこで、「OneDrive Files On-Demand」では必要なファイルだけをオンデマンドで利用できるようにする。実は、同様の機能はWindows 8/8.1に搭載されていたが、Windows 10では削除されており、今回のWindows 10 Fall Creators Updateで復活することになる。

この他にもAIを活用した編集が可能なビデオ編集ソフト「Story Remix」が追加されるなど、Windows 10 Fall Creators Updateはその名のとおり、クリエイターを意識した機能が追加される見込みだが、その一方で、ここまで説明してきたように、パソコンと他のデバイスをクラウド経由でシームレスに連携させたり、アシスタントサービスの「Cortana（コルタナ）」のAIを活かした環境を提供するなど、クラウドサービスを軸にさまざまなユーザーの利用環境を充実させようとしている。

AIを活かしたビデオ編集ソフト「Story Remix」では、AIを活かし、ビデオの主役となる人物を変えて映像を生成することが可能

もはやパソコンだけではない

スマートフォンやタブレット、パソコンをシームレスに連携させる環境を目指したWindows 10 Fall Creators Updateは気になるが、そうはいってもパソコンがあっての話でしかない。スマートフォンやタブレットを利用するモバイルユーザー、中でもパーソナルで利用する一般ユーザーにとっては、今ひとつピンと来ない部分があるかもしれない。

しかし、マイクロソフトが提供するサービスやアプリは、パソコンユーザー以外にとっても有用なものを目指している。

たとえば、前述のオンラインストレージサービス「OneDrive」やパーソナルアシスタントサービスの「Cortana」は、いずれもパソコンだけでなく、AndroidプラットフォームやiOS向けにも提供されており、OneDriveなどはビジネス文書の保存だけでなく、スマートフォンで撮った写真のストレージとしても有効に活用できる。

Cortanaについてはさらに幅広いシーンでの活用が検討されており、今回のBuild 2017でもその片鱗を見ることができた。

Cortanaはクラウドベースのアシスタントサービスだが、パソコンやスマートフォン以外に、音声操作専用スピーカーの開発が進められており、すでにオーディオ機器メーカーのHarmanKardonに加え、IntelやHPも参入を表明している。

つまり、家庭の居間などに置かれたスピーカーに「今日の天気は？」と話しかければ、内容を認識して、答えを返してくれるような使い方ができるわけだ。もちろん、そんな簡単な用途だけでなく、旅行の予定を調整したり、レストランを予約するなど、もっと「アシスタント」らしい活用も視野に入っている。

こうした家庭用の音声操作専用スピーカーとしては、アメリカでAmazonがクラウド音声認識サービス「Alexa」を搭載した「Amazon Echo」を販売しており、昨年来、高い注目を集めている。AppleもiPhoneやiPadに搭載されている「Siri」を単独で動作するスピーカーの発売を検討しているといわれており、今後、AI対応の音声操作専用スピーカーが1つの大きな市場になることが期待されている。

また、クラウドベースのサービスとしては、翻訳サービス「Microsoft Translator」も注目される。国内ではSkypeを利用したリアルタイム翻訳のデモが公開されたことがあるが、今回はPowerPointによるプレゼンテーション中に演者が話す内容がリアルタイムで翻訳され、プレゼンテーションのスクリーンに表示されるという内容だった。

これを実現しているのはMicrosoft Translatorの翻訳プラグインで、今後、さまざまなアプリやサービスへの導入が進められる見込みだ。ちなみに、Microsoft TranslatorはAndroidやiOS向けのアプリが公開されており、音声入力や文字入力だけでなく、カメラによる撮影の入力、チャット形式の会議など、さまざまな機能が利用できる。

さらに、マイクロソフトは新しい製品ジャンルとして、昨年来、MR（Mixed Reality／複合現実）を実現する「Hololens（ホロレンズ）」の開発を進めている。昨年のBuild 2016では自社製のHololensを開発者向けに供給を開始することがアナウンスされたが、今年はそれを受けて、実際に開発した事例がいくつも取り上げられていた。

中でも日本でも何度か公演を行なっているエンターテインメントショーの「CIRQUE DU SOLEIL（シルク・ドゥ・ソレイユ）」がHololensを装着し、ステージ上に舞台を仮想的に組み上げていく様子は非常に興味深い内容だった。

Hololensを装着したスタッフが並ぶステージ上には何もないが……

Hololensを通した映像ではステージ上に舞台装置や演者が描かれている

実際のステージ上には何も存在しないが、Hololensを通して見るステージ上には舞台装置や演者が描かれ、必要に応じて、位置を変更したり、装置に色やグラフィックを付けていた。こうした仮想的に何かを描くものとしては、VR（Virtual Reality／仮想現実）やAR（Augmented Reality／拡張現実）が話題だが、現実世界との融合を目指したMRもさまざまな応用が期待される。

マイクロソフト製のHololensに続き、acerからも開発者向けにHololens対応MRヘッドセットが開発者向けに販売される。左のマイクロソフト製コントローラーをセットにして、399ドルで販売される

一般の個人ユーザーにとって、マイクロソフトといえば、「Windowsの会社」という認識だが、GoogleやAppleとはまた違った形でスマートフォンをはじめとするモバイルの世界にアプローチし、これまでにないビジネスを展開しようとしている。

端末そのものやOS（プラットフォーム）ばかりが注目されがちなモバイル業界だが、そういったものにとらわれず、クラウドとAIを活かしながら、新しい切り口でアプローチを進めるマイクロソフトの今後に期待したい。

「格安スマホ」「格安SIM」の弱点

「格安スマホ」「格安SIM」という言葉を見かけるようになってから、数年が経つ。

各携帯電話会社に比べ、割安な料金で利用できることがアドバンテージとされているが、各端末メーカーが供給するSIMフリー端末にも各携帯電話事業者にはない魅力的なモデルがラインアップされるなど、内容も充実してきている。

サービスを提供するMVNO各社の中には、すでに100万契約を超えるところも表われ、順調な成長ぶりを見せている。

今年3月に発表会を開催したLINEモバイルでは、昨年9月にサービス開始以来、着実に契約者を伸ばしてきたが、ここのところ、音声通話が可能なプランを契約が伸びており、メインの回線として、LINEモバイルを選ぶユーザーが増えてきたと分析している。

女優の「のん」（左）をCMキャラクターに起用したLINEモバイル。左はLINEモバイル代表取締役社長の嘉戸彩乃氏

しかし、格安SIM市場、SIMフリー市場が拡大する一方で、さまざまな問題も顕在化してきている。

たとえば、国民生活センターは4月に「こんなはずじゃなかったのに！“格安スマホ”のトラブル」と題した報告書をまとめ、格安スマホに関連する相談が前年に比べ、約2.8倍に増えていることが明らかにされている。

端末の電源が入らなくなり、修理期間中に代替機が提供されず、1ヵ月近く利用できなかったり、問い合わせの窓口が電話しかなく、なかなかつながらないといった事例が挙げられている。

MVNO各社が提供するサービスの場合、各携帯電話会社でスマートフォンを契約するときと違い、回線契約と端末の販売が基本的には分離されているため、サポートやトラブルの対応も別々ということになる。

そのため、端末が故障して修理を依頼してもMVNO各社は、ほとんどの場合、各携帯電話会社のように代替機を提供するといった体制を整えていない。つまり、各携帯電話会社のような手厚いサポート体制を持っていないわけだ。

また、サポート窓口については、筆者も以前、こんな話を耳にしたことがある。MVNO各社と契約したユーザーがスマートフォンの画面上に接続するネットワーク名として、「NTT DOCOMO」の文字が表示されるため、ドコモショップでサポートを求めたところ、「ドコモで契約したスマートフォンではないので、サポートできない」と断られてしまい、「ドコモはなんて高飛車なんだ！」と怒ってしまうケースがあったという。

これはいうまでもなく、ユーザーの勘違いであり、サポートはMVNO各社や端末メーカーが請け負うことになる。

本来、格安スマホのアドバンテージであるはずの料金面にも弱点はある。

たとえば、各携帯電話会社の料金プランでは、国内の音声通話が定額、もしくは5分以内の音声通話が定額というサービスを提供しているが、MVNO各社の料金プランは基本的に30秒20円の従量制で通話料がかかるため、音声通話の利用が増えると、結果的に割高になってしまうケースも起こり得る。

そして、MVNO各社のサービスで必ず話題になるのが速度の問題だ。電波を利用したモバイルネットワークのデータ通信サービスは、理論値こそ何百Mbpsといった通信速度が掲げられているが、多くのユーザーでネットワークを共有することになるため、当然のことながら、利用状況に応じて、通信速度は低下する。

これに加え、MVNO各社の場合、各携帯電話会社に接続するネットワークの帯域（「ネットワークの道幅」と考えればわかりやすい）を決めて、契約しているため、その契約と利用者数によって、さらに大きく通信速度が変わってきてしまう。

MVNO各社が設備を借り受ける各携帯電話会社とじゅうぶんなネットワーク帯域で契約すれば、自社の契約者数が増えてもじゅうぶんな速度が得られるが、その半面、コスト高になり、料金を高く設定しなければ、採算が取れなくなってしまう。

逆に、料金を安くするために、ネットワーク帯域をギリギリに契約すれば、多くのユーザーの利用が集中するお昼時や夕方以降は通信速度の低下が避けられない。ひどいケースではTwitterのテキストが辛うじて読める程度で、Webページも画像がなかなか表示されないといった速度でしか通信ができないこともある。

しかし、実際にどれくらいの速度が得られるのかは、実際に使ってみないとわからない部分も多い。

そこで、MVNO各社は「ウチは速い！」と積極的にアピールするわけだが、4月21日には消費者庁が「FREETEL」のサービスを提供するプラスワン・マーケティングに対し、同社のWebページに掲載されていた「『業界最速』の通信速度」という記載には「合理的根拠がない」として、文言を修正するように措置命令を出している。

もともと、通信速度の実効速度については、各携帯電話会社がLTEサービスを提供し始めたころから、通信速度の実測値を比較する記事や広告が展開されてきたが、業界関係者の間では、刻々と電波状況が変化する携帯電話サービスにおいて、「数台程度の端末や数十回程度の計測で、簡単に優劣は判断できない」と指摘されてきた。

そのことを踏まえ、総務省ではあらかじめ決めた場所と時間帯、方法で通信速度を計測し、それを実測値として公開するように、各携帯電話会社に義務づけ、現在はその実測値が各社のWebページに掲載されている。

MVNO各社の広告もかつての携帯電話会社と似たような誇張した表現が増えてきたことから、各携帯電話会社と同じように、MVNO各社も一定のルールに基づいて計測した実測値のみを掲載した方がいいのではないかと指摘されはじめてきた矢先に、今回のFREETELに対する措置命令が出された格好だった。

着々と弱点を克服すべく、動きはじめたMVNO各社

割安な料金というアドバンテージがありながら、各携帯電話会社のサービスに比べ、いくつもの弱点が指摘されてきた「格安スマホ」「格安SIM」だが、MVNO各社も手をこまねいているわけではなく、着々と弱点を克服すべく、動き始めている。

たとえば、MVNO各社は各携帯電話会社と違い、店舗を持たないところが多い。そのため、契約をするにしても端末を購入するにしても問い合わせをするにしても直接、応対ができる場所がなく、初めて「格安スマホ」「格安SIM」の契約を検討するユーザーには敷居が高く感じられてしまう。

そこで、MVNO各社は昨年あたりから自社ブランドの販売店を展開したり、家電量販店の即日開通が可能な受付カウンターを設置するなど、積極的にユーザーとのタッチポイントを増やそうとしている。

東京・渋谷のセンター街にオープンした「mineo渋谷」は対面で契約や問い合わせに対応する

MVNO各社の自社ブランド販売店は各携帯電話会社に比べ、まだまだ規模は遠く及ばないが、中にはすでに100店舗を展開するところもあれば、カフェなどを併設した旗艦店を開店するなど、各携帯電話会社とはひと味違ったショップ戦略を採るところもある。

1階にはカフェも併設されており、待ち時間にはコーヒーやスイーツが楽しめる

家電量販店の受付カウンターの確保競争も激しくなっており、今年3月にはLINEモバイルがビックカメラとヨドバシカメラで一気に10店舗で即日受け渡しカウンターをオープンするなど、積極的な取り組みを見せている。

また、前述のような故障時の対応に取り組むMVNO各社も増えてきている。

たとえば、ONEモバイルONEでは同社の補償サービス「あんしん補償」に加入したユーザーに対し、修理時に代替機を提供したり、イオンモバイルでは東京の八重洲にオープンした専門ショップ「イオンモバイル八重洲」において、代替機を貸し出す預かり修理を受け付けている。

中にはMVNO各社で購入した端末だけでなく、各携帯電話会社などで購入し、MNPで移行してきた持ち込みの端末についても同様に補償を提供するところもある。

そして、音声通話についても各社揃って、オプションサービスで音声定額を提供し始めている。

プランの内容はMVNO各社によって異なるが、たとえば、楽天モバイルでは「楽天でんわ かけ放題 by 楽天モバイル」で月額2,380円でのかけ放題、「楽天でんわ5分かけ放題 by 楽天モバイル」で月額850円で5分以内のかけ放題を提供している。

しかも、これらのMVNO各社の音声定額サービスは、インターネット経由のIP電話サービスではなく、一般的な電話サービスで利用されている中継電話サービスと同じしくみを利用しているため、比較的、音質もよく、途切れることなく、安定した通話が可能だ。

前述のMVNO各社の実効速度については、設備を借り受ける各携帯電話会社との契約が関係するため、即座に状況が変わるわけではないが、各社ともネットワーク品質がユーザーの満足度を大きく左右することをわかっており、コストとのバランスを取りながら、対策を進めているようだ。

LINEモバイルでは音声契約の比率が増え、メイン回線として選択されるようになってきたと分析する

MVNO各社が着実に弱点を克服してきたことで、今年はMVNO各社にとって勝負の1年だといわれている。

対する各携帯電話会社も「格安スマホ」「格安SIM」を意識した施策を少しずつ打ち出し始めており、いよいよ各社の競争が激しさを増すことになりそうだ。目先の料金だけにとらわれることなく、各社の姿勢をじっくりと見極めるようにしたい。

Galaxyブランドの回復を狙う

SamsungのGalaxyシリーズといえば、世界のスマートフォン市場をリードしてきた存在だ。

国内はアップルのiPhoneが強さを見せているが、グローバル市場に目を向けると、Androidスマートフォンがより大きなシェアを持ち、中でもGalaxyシリーズはフラッグシップモデルの「Galaxy S」シリーズを筆頭に、ミッドレンジの「Galaxy A」シリーズ、タブレットの「Galaxy Tab」シリーズ、大画面とSペンで新しいスタイルを確率した「Galaxy Note」シリーズなど、幅広いラインアップで市場全体をリードしてきた実績を持つ。

ところが、昨年8月に発表した「Galaxy Note 7」が発火・発煙トラブルを起こし、生産中止に追い込まれた。その損失は6,000億円を超えるともいわれ、Galaxyシリーズのブランドが大きく傷ついたと報じられていた。

Galaxy S7 edgeが国内外で好調な売れ行きを記録し、Galaxy Note 7そのものも非常に完成度が高かっただけに、残念な印象が残った。

Galaxy Note 7の発火・発煙トラブルについては、今年1月に2社が供給するバッテリーの内部構造に問題があることが明らかになり、今後はGalaxyシリーズ全体の生産工程などもすべて見直すことが発表された。

中でもバッテリーについては外部の識者で構成する「Battery Advisory Group」を起ち上げ、「8-Point Battery Safety Check」と呼ばれる試験や「Multi Layer Safety Measures」と呼ばれるソフトウェア設計の安全対策に取り組むことが発表され、信頼性の回復に積極的に取り組んでいる。

さらに、昨年は2月のMobile World Congress 2016（MWC 2016）の開催に合わせ、「Galaxy S7 edge」「Galaxy S7」をスペインのバルセロナで発表したが、今年のMWC 2017では後継モデルの発表を見送り、3月29日にアメリカのニューヨークで開催する自社イベント「Unpack 2017」で発表することがアナウンスされた。

約1ヵ月の違いだが、Samsungとしてはしっかりと準備をして、万全の体制でフラッグシップモデルを発表しようという考えたようだ。いわば、Galaxyシリーズのブランド価値を回復する再スタートのイベントとして、今回の発表を位置付けたわけだ。

5.8インチと6.2インチのinfinity Displayを搭載

今回、アメリカのニューヨークでは「Galaxy S8」「Galaxy S8＋」の2機種が発表された。Galaxy S8は5.8インチ、Galaxy S8＋は6.2インチのSuperAMOLED（有機ELディスプレイ）を搭載する。

Galaxy S8とGalaxy S8＋の2モデルを発表

今回のGalaxy S8とGalaxy S8＋は、「Unbox Your Phone」というキャッチコピーと共に発表された

グローバル市場では大画面のモデルの売れ行きが好調だが、従来のGalaxy S7 edgeの5.5インチに比べ、ひと回りもふた回りも大きなディスプレイを搭載したモデルがラインアップされることになった。

ちなみに、「＋」（Plus/プラス）のネーミングが付加されたディスプレイサイズの異なるモデルは、国内で販売されたことがないが、実はグローバル向けでは「Galaxy Note 5」と事実上の兄弟モデルとなった「Galaxy S6 edge＋」を発表してきたこともあり、今回だけの特殊な事例ではない。

ボディカラーは5色をラインアップ。投入する国と地域によって、カラーは異なる予定

5.8インチと6.2インチと聞くと、かなり大きいと考えてしまうかもしれないが、実は一般的なスマートフォンのディスプレイが16：9の比率であるのに対し、Galaxy S8とGalaxy S8＋はいずれも18.5：9という縦長のディスプレイを搭載しており、Samsungでは「infinity Display」と名付けている。

この18.5：9という縦横比は、WebページやSNS、メールなどを利用する縦長の画面で、より多くの情報量を表示できることに加え、映画などの映像コンテンツを横向きに再生したとき、左右にできる黒い枠が少なくなり、迫力ある映像を楽しめることを考慮したという。

Galaxy S8＋は6.2インチディスプレイを搭載。ディスプレイが18.5：9という縦横比のため、全体的に見て、縦長になった

大画面化でボディサイズへの影響が気になるところだが、ボディ幅はGalaxy S8が68.1mm、Galaxy S8＋が73.4mmに抑えられている。Galaxy S7 edgeのボディ幅が72.6mmなので、Galaxy S8は0.3インチ大きなディスプレイをよりコンパクトに搭載し、Galaxy S8＋はボディ幅でわずか0.8mm増で0.7インチも大きなディスプレイの搭載を実現している。

Galaxy S8（左）、Galaxy S7 edge（中央）、Galaxy S8＋を並べると、サイズ感が近いことがよくわかる

そして、実際に実機を手にしてみると、従来モデルとの違いは明確になる。

今回のGalaxy S8/S8＋はGalaxy S7 edge同様、ディスプレイの両端を湾曲させたデュアルエッジディスプレイを採用しているが、背面側も前面のディスプレイ側と同じ比率で湾曲させ、前後面をシンメトリー（対称的な）形状に仕上げられている。

そのため、手にしたときの感覚は非常に薄く、今まで以上に手にフィットして、持ちやすいという印象を持った。

底面には3.5mmイヤホンマイク端子と外部接続端子を備える。外部接続端子はmicroUSBからUSB Type-Cに変更された

また、縦長のInfinity Displayを搭載できた理由の1つでもあるが、今回のGalaxy S8/S8＋ではGalaxyシリーズの特徴の1つでもあったハードウェアキーによるホームボタンがなくなり、ソフトウェア表示に変更されている。

つまり、本体前面のディスプレイ面にはまったくノイズのないデザインに仕上げられているわけだ。最近のAndroidプラットフォームではむしろハードウェアキーによるホームボタンは少数派になりつつあり、それに追随した形ともいえるが、ホームボタンの位置には感圧式センサーが内蔵され、押したときに反応があるハプティック機能も組み込まれている。

ちなみに、ホームボタンや戻るボタンなどのナビゲーションキーと言えば、Galaxyシリーズは他機種と違い、ホームボタンの右側に戻るボタンを配するレイアウトを採用してきた。ところが、最近のAndroidスマートフォンはホームボタンの左側に戻るボタンを配するレイアウトが多く、他機種からの移行ユーザーが戸惑うと指摘されてきた。

従来モデルではナビゲーションキーが固定化されていたが、今回はソフトウェア表示のため、カスタマイズが可能

今回のGalaxy S8とGalaxy S8＋ではこれをカスタマイズできるようにしている。ホームアプリもホーム画面からアプリ一覧ボタンをタップして、アプリ一覧ボタンを表示する「TouchWiz」を採用してきたが、今回はホーム画面から上方向にフリックすると、アプリ一覧が表示される仕様に変更している。もちろん、従来と同じ使い勝手にも設定できる。

アプリケーション一覧はホーム画面を上方向にフリックすると表示される

指紋認証に加え、虹彩認証や顔認証に対応

従来のGalaxy S7 edgeではホームボタンに指紋認証センサーが内蔵されていたが、ハードウェアキーによるホームボタンが廃止されたことで、指紋認証センサーは背面のカメラ部の横に移動した。

前述のように、両機種ともボディ幅はある程度、抑えられているが、ボディの縦方向は長くなっているため、手の大きさによっては背面のカメラ部横の指紋認証センサーを使うには、端末を持ち直したり、カメラのレンズ部を触ってしまう人もいるかもしれない。

指紋センサーは背面のカメラ部横に移動。仕上がりは美しいが、少し遠くなった印象

ただ、認証のレスポンスは良好で、センサー部分も背面ボディと同じカラーで仕上げられているなど、完成度は高い。

そして、Galaxy Sシリーズとしては初めて搭載されるのが虹彩認証だ。国内では富士通製のarrows NXなどでおなじみだが、眼の虹彩を専用カメラで読み取る生体認証になる。

仕組みや使い勝手はarrows NXなどと同じで、虹彩を登録後、本体を顔の前面に持ってくれば、瞬時にロックが解除できる。しかも指紋認証センサーと併用できるため、状況に応じて、2つの生体認証を自由に使い分けることができる。

Galaxy Note 7に続き、虹彩認証を搭載

この虹彩認証と同じようなスタイルで使えるが、もう少しライトなユーザー向けといえそうなのが顔認証だ。これは顔の輪郭などを生体認証のデータとして持つもので、虹彩認証とは排他利用となっている。

顔認証はこれまでの各社の携帯電話やスマートフォンなどで採用されてきたが、写真などでもロックが解除されてしまうなどのリスクもあり、どちらかといえば、手軽に使いたいユーザーに適しているといえそうだ。

カメラは昨年のGalaxy S7 edgeに搭載されたデュアルピクセルカメラが高い評価を得ており、今回のGalaxy S8とGalaxy S8＋にも12MピクセルのCMOSイメージセンサーとF値1.7のレンズ、光学手ブレ補正対応のものが搭載された。

画像処理などのソフトウェアは向上しているはずだが、基本スペックは変わらない。これに対し、インカメラは世界的な自撮りブームを反映し、8Mピクセルに同じくF値1.7のレンズを組み合わせ、オートフォーカスにも対応した新設計のモジュールが搭載されている。

興味深いのは国内でも人物撮影時にグラフィックで飾る「SNOW」が人気を集めているが、これと同様の機能が搭載されており、自分撮りのときにはリアルタイムでエフェクトを表示しながら撮影することができる。

Galaxy S8とGalaxy S8＋の心臓部であるCPU（ベースバンドチップセット）については、10nmプロセスで製造されたオクタコアプロセッサーであると発表されたのみで、製造メーカー名などの情報は明らかにされていない。

ただ、過去の事例などから鑑みて、Qualcomm製Snapdragon 835と自社製Exynosの最新版を搭載した2つのモデルが用意され、供給先の携帯電話事業者によって、提供するモデルが選ばれることになりそうだ。ちなみに、メモリーは4GBが搭載され、LTEは最新のCat.16に対応する。

この他にも日本語対応は未定だが、「Bixby」と呼ばれるインテリジェントサービスが提供され、本体側面には専用のボタンが搭載される。音声入力やカメラによる映像認識などで、関連情報を検索したり、ユーザーの自然言語を理解して、メッセージ送信などの簡易操作ができるなど、AI（人工知能）的な機能を目指したものが搭載される。

インテリジェントサービス「Bixby」で、他のスマートフォンに表示した画像をカメラで読み込むと、内容を認識し、関連する情報を表示できる

本体左側面には音量キーとBixbyを起動するためのボタンが備えられる。前面と背面がシンメトリーな形状で、非常に持ちやすい

ところで、日本のユーザーにとって、気になるのは、今回のGalaxy S8とGalaxy S8＋が日本市場に投入されるのか、出るとすれば、どの携帯電話事業者から出るのかといった点だろう。今回の発表では4月21日にグローバル市場向けに発売されることがアナウンスされたものの、残念ながら、日本市場向けの展開についてはいっさい、言及がなかった。

とはいえ、過去の例を見れば、おそらく日本市場向けにいずれかのモデルを投入することはほぼ確実だろう。順当にいけば、Galaxy S8が投入されることになるだろうが、昨年、Galaxy Note 7を投入できなかったという事情もあり、状況によっては6.2インチディスプレイを搭載したGalaxy S8＋も投入される可能性もじゅうぶんに考えられる。グローバル市場向けの展開も気にしつつ、国内各社の発表もしっかりとチェックしておきたい。

業界団体のGSMAが主催するMWC

2月27日から3月2日まで、スペインのバルセロナでモバイル業界最大のイベント「Mobile World Congress 2017」（MWC 2017）が開催された。

バルセロナのFira Barcelonaで開催されたMobile World Congress 2017

以前にも本連載で取り上げたことがあるが、MWCはGSMA（GSM Association）という業界団体が主催するイベントで、例年2月下旬から3月はじめにかけて、開催される。

GSMAは元々、欧州をはじめ、世界で広く採用されている「GSM（Global System for Mobile communications）」と呼ばれる第2世代の携帯電話方式の標準化や拡大などのために設立された団体。

現在は携帯電話の世代が3G、4Gと進むにつれ、世界中の携帯電話事業者や端末メーカー、ソフトウェアベンダー、コンテンツプロバイダなど、多数の関連企業が加盟する業界団体へと拡大しており、通信技術の標準化や携帯電話事業者間の相互接続、業界としての問題解決など、さまざまな課題に取り組んでいる。

MWCは例年1月にアメリカで開催される「International CES」、日本国内で開催される「CEATEC JAPAN」などと方向性が異なる。

基本的にモバイル業界の関係者のみが参加するイベントとして催されており、参加費も10万円を超えてしまうなど、一般ユーザーにはほぼ参加が難しくなっている。その分、関係各社は最新技術の展示などで情報収集をしたり、取引先との商談をするなど、活発なやり取りが展開される。

国内に関連する企業で言えば、NTTドコモはブースを出展し、5Gに関する技術展示や2月に国内でデモが行なわれたAIタクシーを解説するコーナーを設け、来場者の注目を集めていた。

NTTドコモは会場内にブースを出展。5Gなどの最新技術を広くアピールしていた

KDDIは田中孝司代表取締役社長がGSMAのボードメンバー（会社組織の役員に相当）に選ばれたこともあり、数多くの関係者が訪れ、標準化をはじめ、さまざまな会議や商談に参加していたという。

ソフトバンクは孫正義代表取締役社長が基調講演に登壇するなど、精力的に活動していた。

この他にも後述するソニーが新製品を発表したり、会期直前に国内で新製品を発表したトリニティがAndroidプラットフォームを採用した「NuAns NEO Reloaded」をひっさげ、出展するなど、各社の動きも活発なイベントだった。

国内発売が期待される新モデル

MWCは世界中の関連企業が集まることもあり、例年、会期前日及び会期初日にプレス向けのイベントなどを開催し、新製品を発表する。

昨年でいえば、ソニーモバイルがXperia Xシリーズ、サムスンがGalaxy S7 edgeなどを発表する一方、サムスンが数千台のGear VRを使ったプレスイベントを催し、大変な話題となった。

今年も会期前日にいくつかの関連企業がプレスイベントを開催し、中には日本市場での発売を明らかにした製品、もしくは発売が期待される新製品も発表された。その中からいくつかの製品をピックアップして、紹介しよう。

LGエレクトロニクス：LG G6

まず、国内ではau向けのisaiシリーズなどが好評のLGエレクトロニクスは、新しいフラッグシップモデル「LG G6」を発表した。

プレスカンファレンスではさまざまなゲストを招き、18:9の新しいディスプレイなどの特徴をアピールした

LG G6はユーザーが求める「大画面」と「持ちやすいボディ」というニーズに応え、5.7インチのディスプレイを搭載しながら、71.9mmというボディ幅に抑え、非常に持ちやすく、扱いやすいサイズにまとめている。

特徴的なのは「Full Vision」と名付けられた縦横比が18:9のディスプレイで、映画の21:9や絵画などの縦横比をヒントに、さまざまなコンテンツを迫力ある画面で楽しめるようにしている。

解像度は2,560×1,440ドット表示が可能で、一般的な16:9のディスプレイを搭載したスマートフォンに比べ、縦方向に長くなった印象だ。

LGエレクトロニクスが発表したフラッグシップモデル「G6」。FullVisionと名付けられた18:9のディスプレイを搭載

映像やゲームなどのコンテンツが楽しくなることはいうまでもないが、実はAndroid 7.0の画面分割表示を活かし、縦表示でも横表示でも見やすくしているなどの特長もある。国内での販売が期待されるモデルの1つだ。

Android 7.0の特徴を活かし、画面分割時には横向き表示にも最適化している

Huawei：P10／P10 Plus

次に、グローバル市場だけでなく、国内でもSIMフリー市場などで存在感を増しているHuaweiはLEICAとの協業で高い評価を得た「P9」シリーズの後継になる「P10」「P10 Plus」を発表した。

Huaweiのフラッグシップモデル「P10 Plus」は700ユーロ前後で販売される。国内市場向けは未定

カラーとモノクロのイメージセンサーを組み合わせたデュアルカメラのコンセプトは継承しているが、指紋認証センサーは本体前面のホームボタンに内蔵する形にして、Androidプラットフォームのナビゲーションキー（ホーム、戻る、アプリ履歴）をホームボタンの短押しや長押しに割り当てるなど、新しいユーザーインターフェイスにも取り組んでいる。

上位モデルに位置付けられるP10 Plusのデュアルカメラには、P9やP10よりも上位に位置付けられるLEICAの「SUMMILUX」と呼ばれるF1.8の明るいレンズを採用しており、一段とクリアで美しい写真を撮影できるようにしている。

本体は非常にすっきりしたデザイン。見えにくいが、ホームボタン部分はiPhone 7/7 Plusなどと同じような凹んだ形状を採用

国内市場投入については、何もアナウンスされていないが、これまでの流れからいずれかのモデルが国内に投入されるのはほぼ確実であり、今年の夏商戦以降の登場が期待される。

Lenovo：G5／G5 Plus

国と地域、エリアによって、ブランドを使い分けているLenovoは、Motorolaブランドの新モデル「G5」「G5 Plus」を発表した。

昨年、国内でも販売された「Moto G4 Plus」の後継に位置付けられるミッドレンジのモデルで、G5は5インチ、G5 Plusは5.2インチのディスプレイをそれぞれ搭載する。

チップセットにも違いがあり、G5はSnapdragon 430、G5 Plusは625を採用する。

Snapdragon 430を搭載したミッドレンジモデルのMoto G5。国内向けにも発売される

Motorolaはフラッグシップモデルの「Moto Z」などでも前面に指紋認証センサーを搭載してきたが、今回のG5/G5 PlusではHuawei P10やiPhone 7/7 Plusと同じように、ホームボタン内にセンサーを内蔵し、ボタン部分をわずかに凹ませた仕様のものを採用する。

G5に比べ、チップセットやカメラなどのスペックが高いMoto G5 Plus。こちらも国内向けに発売予定

このタイプの指紋認証センサーは防水防じんなどにも有効なことから、今後、業界のトレンドになるかもしれない。

G5とG5 Plusの国内展開については、MWC 2017の段階でモトローラ・モビリティジャパンが発売を明らかにしており、3月16日に国内向けの発表会が催される予定だ。

価格面でもかなり踏み込むと観られており、国内のSIMフリースマートフォンの市場において、HuaweiやASUSと並ぶ人気ブランドの地位を固めることになりそうだ。

ソニーモバイル：新Xperiaシリーズ

昨年、新しいXperiaのシリーズとして、Xperia Xシリーズを発表したソニーモバイルは、新しいプレミアムラインとして「Xperia XZ Premium」「Xperia XZs」、昨年のXperia XAシリーズの後継に位置付けられる「Xperia XA1」「Xperia XA1 Ultra」、これまでプロトタイプという形で展示をしていたXperiaスマートプロダクトのプロジェクター搭載端末「Xperia Touch」を発表した。

Xperia XZ Premiumはスマートフォン初の4K HDRディスプレイを搭載したモデルで、今まで以上に美しい映像コンテンツを楽しめることを特徴としている。

4K HDR対応コンテンツはAmazon Primeを通じて配信される予定だが、国内についてはまだ何もアナウンスができることがないとしていた。

このXperia XZ PremiumとXperia XZsに共通して搭載されているが新開発の「MotionEye」と呼ばれるカメラで、新たに開発した1,900万画素メモリー積層型CMOSイメージセンサーを採用している。

イメージセンサー内にメモリーを搭載することにより、最大960fpsのスーパースローモーションの撮影が可能になる。

Xperia XZ Premiumのチップセットには最新のSnapdragon 835を採用し、ネットワーク側が対応していれば、受信時最大1Gbpsの高速通信ができる。

Xperia XZsは昨年9月にIFAで発表され、国内では11月から販売されているXperia XZをベースに、MotionEyeカメラを搭載したモデルで、当面はXperia XZとXperia XZsを併売するとしている。

Xperiaシリーズは美しいデザインと高い完成度でAndroidスマートフォンの人気機種として定着しているが、その一方で、あまりにも早い新モデルの登場で、ユーザーとしても買い時がわからなくなってきたという指摘も多い。

今回もXperia XZ Premiumはディスプレイのスペックなどが違うとは言え、Xperia XZとXperia XZsはわずか半年の差で、カメラが大幅に刷新されており、従来モデルのユーザーからの不満の声がさらに増えることになるかもしれない。

SAMSUNG：Galaxy Tab S3

そして、本来であれば、昨年に引き続き、SAMSUNGもGalaxy S7シリーズの後継モデルをMWC 2017に合わせて発表するだろうと予想されていたが、残念ながら、昨年発生したGalaxy Note7のバッテリートラブルの対応などもあり、今回は発表が見送られ、3月に29日に発表されることが明らかにされた。

その代わりというわけではないが、今回はタブレットの「Galaxy Tab S3」、Windows 10搭載のパソコン「Galaxy Book」を発表した。いずれもGalaxy Noteシリーズなどで培われてきた「Sペン」による操作に対応する。

Sペン、キーボードを組み合わせて利用可能なGalaxy Tab S3

Sペンに対応したWindows 10パソコンのGalaxy Book。2in1スタイルで、Surfaceシリーズなどの対抗モデルに位置付けられる

両モデルとも完成度の高いモデルだが、国内市場ではしばらくGalaxy Tabシリーズを供給していない上、Windowsパソコンも展開していないので、どちらも国内市場への供給は期待薄といえそうだ。

また、今回のSAMSUNGのプレスカンファレンス（記者説明会）は本来、プレス関係者しか入場できないはずなのに、まったく無関係の環境保護団体が乱入するなど、イベントの仕切りの面でも非常に粗い印象を受けた。

Galaxy Note 7のバッテリートラブルは1月に発表で、ひとまず解決を見たはずだが、その影響は社内外にもまだ残っている印象は否めず、今後、SAMSUNGがどのように巻き返していくのかが注目される。

Bluetoothとは？

Bluetooth（ブルートゥース）は、スマートフォンをはじめ、パソコンやゲーム機などに搭載されている至近距離無線通信技術で、イヤホンマイクやマウス、コントローラー、キーボード、ウェアラブル端末などのさまざまな機器と、電波を利用して、ワイヤレスで接続することができる。

こうした電波を利用し、離れた機器をワイヤレスで接続できる規格としては、Wi-Fiが知られているが、Wi-Fiはほぼ同意に用いられる「無線LAN」という言葉からもわかるように、元々、オフィスなどで利用するLAN環境で、各機器を接続していたケーブルを電波に置き換え、ワイヤレスで伝送できるようにしたものだ。

これに対し、Bluetoothは元々、携帯電話のコネクタを統一するところから話がスタートしている。

現在のスマートフォンは他の機器との接続するための物理的なインターフェイスとして、iPhoneなどのLightningコネクタ、Android端末などで採用されているmicroUSBやUSB Type-Cなどが使われているが、1990年代の携帯電話では各端末メーカーごとに、異なる形状の独自の端子が採用されていた。

そのため、周辺機器メーカーは端末メーカーごと、あるいはモデルごとに接続ケーブルを用意しなければならない上、ユーザーも端末買い換え時に接続ケーブルから充電器まで、丸ごと買い換えなければならなかった。

そこで、物理的なインターフェイスを「電波」というインターフェイスに統一するために生まれてきたのが「Bluetooth」というわけだ。

ちなみに、Bluetoothという規格の名称はエリクソンの技術者が名付けたもので、ノルウェーとデンマークを平和的に統一したハーラル1世が「青歯王」と呼ばれたことに由来する。

Bluetoothが規格化されたのは1999年で、当初は携帯電話も対応製品が限られていたため、なかなか普及が進まず、国内でも2000年代前半にいくつか対応製品が登場したものの、あまり市場での反応は芳しくなかった。

しかし、バージョンを追うごとに、最大通信速度を一時的に高速化する「EDR（Enhanced Data Rate）」や省電力化機能などが実装されたことで、徐々に利用シーンが拡がっていった。

スマートフォン登場以降はほぼ標準機能になり、近年はワイヤレスヘッドセットやステレオイヤホン／ヘッドフォン、ワイヤレススピーカー、ウェアラブル端末など、さまざまな機器との接続に欠かせない機能として、定着している。

ワイヤレスで音楽を楽しめるBluetoothヘッドフォン

さて、そんなBluetooth機器の中で、人気が高まってきているのがBluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドフォンだ。

昨年発売されたiPhone 7/7 Plusがヘッドセットコネクタ（3.5mmイヤホンマイク端子）を廃止したため、音楽や映像、ゲームなどのサウンドを楽しむには、他の方法でステレオイヤホン／ヘッドフォンを接続しなければならなくなった。

具体的には、Lightningコネクタに直接、挿せるイヤホン／ヘッドフォンを利用する方法、「Lightning – 3.5 mmヘッドフォンジャックアダプタ」を介して、一般的なステレオイヤホンを接続する方法がある。

iPhone 7/7 Plusではヘッドセットコネクタ（3.5mmイヤホンマイク端子）を廃止したが、Appleは「AirPods」など、新しいワイヤレスデバイスを発表

Apple自身もユニークなセパレート型ワイヤレスヘッドセット「AirPods」をはじめ、傘下のBeatsがAirPodsにも採用された「W1チップ」を搭載する「Powerbeats3 Wirelessイヤフォン」を発表したこともあり、ワイヤレスで接続できるBluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドフォンが注目を集めている。

ワイヤレスのBluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドフォンそのものは、以前から販売されていたが、最近は省電力性能の向上で連続再生時間が長くなったほか、ランニングやスポーツでの利用に便利な防水対応のモデルも登場するなど、利用シーンに合わせて選べる実用的な製品が増えてきている。

価格は1,000円台で購入できるものから、本格的なオーディオユーザーのニーズにも応えられる5万円を超えるような製品までラインアップされている。

Bluetoothヘッドフォンは対応コーデックをチェック

こうしたBluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドフォンを選ぶとき、デザインや音質、装着感、価格など、気になることはたくさんあるが、1つ覚えておきたいのが対応するコーデックの存在だ。

たとえば、スマートフォンを使い、Bluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドフォンで音楽を楽しむ場合、スマートフォンに保存されている音楽データは、圧縮された状態でステレオイヤホン／ヘッドフォンにワイヤレスで伝送され、ステレオイヤホン／ヘッドフォン内で展開されて、音楽としてユーザーの耳に届く。

この圧縮と展開をするための規格が「コーデック」なのだが、Bluetoothの場合、SBC（SubBand Codec）と呼ばれるコーデックが標準的に利用されている。

ところが、SBCはデータを圧縮して、送信するときにタイムラグが発生するため、音の遅延が発生する上、高音域をカットしてしまうため、音質がやや落ちるというデメリットがある。

たとえば、ゲームなどでは画面と効果音のズレを感じたり、音楽再生時にもケーブル接続時よりも今ひとつ音質がよくないといったことが起きてしまうわけだ。

これに対し、ここ数年、Bluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドホンで採用されているのが「aptX」というコーデックだ。

aptXは現在はQualcomm傘下になったCSRの技術で、元々、録音スタジオや放送局などのプロフェッショナル音響分野で培われた技術をベースにしている。

Androidスマートフォンに搭載されている高音質コーデック「aptX」。一部の機種では設定画面内でON/OFFが可能

aptXではオーディオデータ転送時のパケット構成などを効率化することで、SBCよりも高音域まで再現することを可能にし、遅延も半分以下に抑えている。

つまり、音楽を再生するときはより高音質で、動画再生やゲームなどでも音声と映像のずれを最小限に抑えた状態で楽しめるわけだ。

また、aptXにはより低遅延を実現した「aptX LL（Low Latency）」、ハイレゾ音源などにも対応可能な「aptX HD」も提供されており、国内ではオーディオテクニカやLGエレクトロニクスなどから対応製品が販売されている。

このaptXが利用できるのはAndroidプラットフォーム、Windows 10 mobile、BlackBerryなどのスマートフォンで、aptXに対応ステレオイヤホン／ヘッドフォンと組み合わせることで、高音質かつ低遅延の環境を実現することができる。

24bit/48kHzの再生が可能な「aptX HD」に対応したLGエレクトロニクス製「TONE PLATINUM」（HBS-1100）

一方、iPhoneやiPadなどのiOSデバイスについては、「AAC（Advanced Audio Coding）」と呼ばれるコーデックが採用されている。

SBCに比べ、高音域のロスが少なく、高音質のサウンドを楽しめるという特徴を持つ。

ちなみに、AACと言えば、iTunesで音楽CDから楽曲を取り込むときのコーデックにも採用されているため、iPhoneなどに保存されている音楽データをそのままBluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドホンに転送できそうなイメージを持ってしまうかもしれない。

実際にはiPhoneなどの通知音や効果音なども転送する必要があるため、AAC形式で保存された音楽データは通知音や効果音などの他のオーディオデータと共に再圧縮した上で、Bluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドホンに転送している。

aptXもAACはいずれもスマートフォンとBluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドホンの双方がサポートしている場合のみ、効果を発揮する。

片方しかサポートされていない場合は、SBCで転送されるので、aptX対応やAAC対応のBluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドホンを選んでもメリットは享受できない。

AndroidスマートフォンのユーザーはaptX、iPhone／iPadユーザーはAAC対応を確認した上で、Bluetooth対応ステレオイヤホン／ヘッドホンを選ぶのがおすすめだ。

最近は両対応の製品も増えてきているので、それを選ぶのも手だ。